投資家が実際に手にするリターンは、投資資産それ自体のリターン − 手数料 − 税金の3つに分けて考えます。 いちばん大きく見える資産のリターンは不確定で、思いどおりにはなりません。 いっぽう手数料と税金は、ほぼ確定していて、自分でコントロールできる部分です。 同じ指数に連動するファンドなら入ってくるリターンはほぼ同じなので、差がつくのはこの2つ。 とくに手数料は投資した元本ではなくそのときの残高にかかるため、資産が増えるほど負担額も大きくなります。
リターン
同じ指数ならどのファンドもほぼ同じ
売買委託手数料、購入時手数料など
NISA・iDeCoの活用で軽くできる
このページで比べるのは手数料(実質コスト)の差です。税金は含めずに計算しています。 なお「実質コスト」は信託報酬だけではありません。運用報告書の「1万口当たりの費用明細」で、実際にかかった合計を確認できます。
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5年ごとの評価額と、いちばん低いコストとの差
売れば含み益に20.315%の税金がかかり、その分だけ運用に回るお金が減ります。 いっぽう乗り換えれば、そのあとずっとコストが低くなります。 つまり「税金の前払い」を「コスト差」で何年かけて取り返せるか、という問題です。 持ち続ける期間が長いほど、また含み益が小さいほど、乗り換えは有利になります。
その分、運用する元手が減る
手元に残るリターンが増える
まず確認:新しく積み立てるお金を低コストのファンドに回すことは、税金がかからないので、いつでも有利です。 迷うのは「すでに持っている分を売るかどうか」だけ。この診断はそこを判定します。
NISAやiDeCoの中で乗り換えるときは?(計算しなくても答えが決まります)
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詳しい条件(解約時の手数料)
詳しい条件(乗り換え先の手数料・損益通算)
損益分岐マップ|何年で取り返せるか
縦がコスト差(いまのファンド − 乗り換え先)、横が値上がり率(含み益 ÷ 買ったときの金額)です。 セルの数字は乗り換えが追いつくまでの年数。太枠が、いま入力されている条件にいちばん近いところです。 このマップでは譲渡損失との相殺は考慮していません。