FUND COST

インデックスファンドのコスト比較シミュレーター

同じ指数に連動するインデックスファンドでも、信託報酬などの実質コストが違えば、増え方は大きく変わります。 コストの差が将来いくらの違いになるかを試算し、いま持っているファンドを売って低コストのファンドに買い直すべきかも判定します。

本ツールは概算金額の試算です。実際の運用成果は市場の値動きで大きく変わり、ここで示す金額を保証するものではありません。税金・分配金・購入時手数料は考慮していません。
はじめに|コストの考え方(30秒でわかる)

投資家が実際に手にするリターンは、投資資産それ自体のリターン − 手数料 − 税金の3つに分けて考えます。 いちばん大きく見える資産のリターンは不確定で、思いどおりにはなりません。 いっぽう手数料と税金は、ほぼ確定していて、自分でコントロールできる部分です。 同じ指数に連動するファンドなら入ってくるリターンはほぼ同じなので、差がつくのはこの2つ。 とくに手数料は投資した元本ではなくそのときの残高にかかるため、資産が増えるほど負担額も大きくなります。

投資家が手にするもの
実質的なリターン
手元に残るのはこれだけ
=
不確定・コントロール困難
投資資産それ自体の
リターン
株式・債券・不動産など。
同じ指数ならどのファンドもほぼ同じ
−
ほぼ確定・コントロール可能
手数料
信託報酬などの実質コスト、
売買委託手数料、購入時手数料など
−
ほぼ確定・コントロール可能
税金
譲渡益・分配金への課税(20.315%)。
NISA・iDeCoの活用で軽くできる

このページで比べるのは手数料(実質コスト)の差です。税金は含めずに計算しています。 なお「実質コスト」は信託報酬だけではありません。運用報告書の「1万口当たりの費用明細」で、実際にかかった合計を確認できます。

1投資の条件を入れる

STEP 1投資のしかた
はじめに一括で投資する金額
万円
一括だけ・積立だけでも試算できます(使わないほうは0または空欄に)。
毎月積み立てる金額
よく使う金額
運用する期間
年
想定リターン(コスト控除前)
%/年
投資する元本の合計—
STEP 2比べる実質コスト(年率)
空欄にした行は比べる対象から外れます(2〜4本まで)。実質コストが分からないときは、交付目論見書の信託報酬(税込)をひとまず入れてください。

2計算結果

入力した内容はこの画面の中だけにあり、URLには自動で書き込みません。上のボタンを押したときだけ、入力内容を埋め込んだURLが作られてコピーされます(投資する金額も含まれますので、共有先にはご注意ください)。サーバーには何も送信されません。このページを閉じたり再読み込みすると、入力した内容は残りません。あとで開き直したいときは、上のボタンでURLをコピーして保存しておいてください。

いまはサンプルの数字を表示しています。ご自身の条件を入れると、この下の試算もそのまま切り替わります。
コスト水準ごとの評価額の推移
グレーの点線は、投資した元本の累計です。線と点線のすき間が「増えた分」にあたります。
1年あたりに差し引かれるコストの推移
コストは残高に対してかかるため、資産が増えるほど1年あたりの負担額も増えていきます。
5年ごとの評価額と累計コスト
評価額

差し引かれたコストの累計

本ツールは概算金額の試算です。特定口座(源泉徴収あり)で、同じ指数に連動するファンドに乗り換える場合を想定しています。NISA口座内の商品は売却しても課税されないため、この診断の対象外です。
はじめに|乗り換えの損得はどう決まる?(30秒でわかる)

売れば含み益に20.315%の税金がかかり、その分だけ運用に回るお金が減ります。 いっぽう乗り換えれば、そのあとずっとコストが低くなります。 つまり「税金の前払い」を「コスト差」で何年かけて取り返せるか、という問題です。 持ち続ける期間が長いほど、また含み益が小さいほど、乗り換えは有利になります。

乗り換えのデメリット
税金の前払い
含み益 × 20.315%。
その分、運用する元手が減る
VS
乗り換えのメリット
コスト差の積み重ね
毎年(旧コスト − 新コスト)分だけ
手元に残るリターンが増える
→
判定
何年で取り返せるか
その年数より長く持つなら乗り換え

まず確認:新しく積み立てるお金を低コストのファンドに回すことは、税金がかからないので、いつでも有利です。 迷うのは「すでに持っている分を売るかどうか」だけ。この診断はそこを判定します。

NISAやiDeCoの中で乗り換えるときは?(計算しなくても答えが決まります)
NISAの中で、別のファンドに乗り換える
売っても税金はかかりません。コストが低いほうへ変えて問題ありません。 ただし、売った分の枠(簿価ベース)が戻るのは翌年です。 同じ年に買い直すには、今年まだ使っていない枠が必要になります。
iDeCo・企業型DCの中で、商品を変える(スイッチング)
税金も投資枠も関係ありません。コストが低いほうに変えるだけです。迷う要素はありません。
課税口座で持っている資産を、NISAに移す
いったん売るので含み益に税金がかかりますが、そのあとの利益が非課税になるため、 枠が使えるなら、同じファンドでも移したほうが有利になります(取得費がゼロという極端な場合を除く)。 ただし、手元の現金でその枠を埋められるなら、そちらが先です。税金を前払いせずに済むぶん有利だからです。 NISAの枠は年間360万円・生涯1,800万円(簿価ベース)なので、金額が大きいときは数年に分けることになります。
NISAで持っている資産を、課税口座に移す
非課税の器をわざわざ手放すことになるため、通常は選びません。
このページの診断は、課税口座(特定・一般)で持っている資産を、売って課税口座で買い直す場合のものです。 このケースだけは、税金を前払いする損と、コストが下がる得のどちらが大きいかが条件によって変わるため、計算して確かめる意味があります。

1いまのファンドと乗り換え先を入れる

STEP 1いま持っているファンド
いまの評価額
万円
そのうち含み益
万円
実質コスト(年率)
%
買ったときの金額(取得費)—
いま売った場合の税金—
詳しい条件(解約時の手数料)
信託財産留保額(いま売るファンド)
%
STEP 2乗り換え先と運用の前提
乗り換え先の実質コスト(年率)
%
同じ指数に連動するファンドを前提にしています。
想定リターン(コスト控除前)
%/年
これから持ち続ける年数
年
毎月の積立額入れると3つの案を比べられます
円/月
詳しい条件(乗り換え先の手数料・損益通算)
購入時手数料(乗り換え先)
%
同じ年に使える譲渡損失
万円
ほかの株式・投資信託の売却損と相殺できる場合に入れてください(空欄=なし)。

2診断結果

入力した内容はこの画面の中だけにあり、URLには自動で書き込みません。上のボタンを押したときだけ、入力内容を埋め込んだURLが作られてコピーされます(評価額や含み益の金額も含まれますので、共有先にはご注意ください)。サーバーには何も送信されません。このページを閉じたり再読み込みすると、入力した内容は残りません。あとで開き直したいときは、上のボタンでURLをコピーして保存しておいてください。

いまはサンプルの数字を表示しています。ご自身の条件を入れると、この下の診断もそのまま切り替わります。
その時点で売った場合の手取りの推移
お金の流れを時系列で追う(すでに持っている分)
損益分岐マップ|何年で取り返せるか

縦がコスト差(いまのファンド − 乗り換え先)、横が値上がり率(含み益 ÷ 買ったときの金額)です。 セルの数字は乗り換えが追いつくまでの年数。太枠が、いま入力されている条件にいちばん近いところです。 このマップでは譲渡損失との相殺は考慮していません。

すぐ有利(1年以内) 10年以内 10〜25年 25〜50年 50年でも届かない
よくある質問
「リターン5%・コスト2%」と「リターン3%・コスト0%」の結果が同じになりません
計算の誤りではありません。コストは運用で増えた分も含めた残高にかかるため、5%から2%を引き算した3%にはならず、 1年あたり 1.05 ×(1 − 0.02 ÷ 12)12 ≒ 1.0292、つまり年2.92%ほどになります。 その年に増えた5%分にも2%のコストがかかる、と考えるとわかりやすいでしょう。 一括で100万円を30年運用すると、前者は約237万円、後者は約243万円です。 実際の信託報酬も、日々の純資産(運用で増減したあとの残高)にかかります。
「実質コスト」と「信託報酬」は何が違いますか
実質コストは、信託報酬に売買委託手数料・有価証券取引税・保管費用・監査費用などを足した、ファンドが1年間に実際に負担した費用の合計です。 運用報告書の「1万口当たりの費用明細」の合計(%)で確認できます。 新しいファンドで運用報告書がまだ無いときは、交付目論見書の信託報酬(税込)をひとまず入れてください。
想定リターンには何%を入れればよいですか
コストを差し引く前の、指数そのもののリターンです。比べるファンドすべてに同じ値を使います。 なお、一括投資だけの場合、評価額が何%多くなるか(「○%多い」)は、想定リターンに関係なく、コストの差と年数だけで決まります。 リターンの見込みに自信がなくても、コスト差の効き方は確かめられます。
「差し引かれたコストの累計」より「コストによる目減り」のほうが大きいのはなぜですか
差し引かれたコストは、ファンドから出ていったお金そのものです。 目減りは、コスト0%で運用できた場合の評価額との差で、払ったコストに加えて、そのお金が運用されていれば増えたはずの分も含みます。 想定リターンがプラスなら、長く運用するほど、この差は開いていきます。
税金は計算に入っていますか
「コストの差でいくら変わる?」では、税金は含めていません(NISAで運用する場合に近い金額です)。 課税口座では、売ったときの利益(分配金が出ればそれにも)に20.315%がかかります。 「いま売って乗り換えるべき?」では、売却益にかかる税金を入れて判定しています。 分配金は出ないもの(再投資型)として扱っています。
同じ指数のファンドなのに、実際の成績がこの計算どおりになりません
同じ指数に連動していても、運用の巧拙、配当にかかる外国の税金の扱い、売買のタイミングなどで、成績はコスト差どおりにならないことがあります。 ファンドどうしを比べるときは、実質コストに加えて、運用報告書で指数との差(トラッキングの差)も確かめてください。

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