ライフプランシミュレーター
はじめての使い方ガイド

税金・社会保険料を引いた、手元に入る金額です。財形貯蓄・団体保険・持株会など給与天引きがある場合、銀行への振込額とは異なるのでご注意ください。「変動率%」は昇給などによる年あたりの増減の目安（一般に0〜4%、横ばいなら0%、役職定年後の減少はマイナスも可）。大きく変わる場合は変動率ではなく 期間を分けて設定します。

受け取る年齢と金額を「手取り」で入力します。退職所得控除で税負担は軽めですが、金額が大きい場合は税引後の額をご確認ください。

額面から税金・社会保険料を引いた手取りで入力します。「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」の見込額は額面なので、その点に注意。受給開始は原則65歳。生活費にインフレ率を設定する場合は、年金も一定程度は増えるため、変動率をプラスにしておくと現実的です。

企業年金・個人年金・副業・不動産収入など、給与・退職金・公的年金以外の手取り収入をまとめて設定します。

文部科学省などの統計をもとに、進路に応じた平均額が自動で入ります。高校・大学は「なし」も選べます。専門学校・高専・短大など統計対象外の進路は「なし」にして、必要額を「その他支出」に入力してください。大学院は学部と同額で計算されます（入学金はゼロ）。金額を細かく調整したいときは「その他支出」で増減します。

食費・水道光熱費・通信費・日用品など、毎月必ずかかる生活費です。住居費・保険料・教育費は別項目で入れるので、ここには含めません。「インフレ率%」は物価上昇の目安（日銀目標は2%、控えめなら1%前後）。

旅行・冠婚葬祭・帰省費・家具・家電など、毎月ではないが定期的にかかる支出を、年額の平均で設定します。

生命保険・医療保険などの年間保険料です。払い込みが終わる年齢を指定すると、その後は負担がなくなります。

親の援助など、上の項目に当てはまらない支出を期間と年額で設定します。教育費を平均額から増減させたい場合の調整欄としても使えます。

すでにお住まいの持ち家は空欄のままで構いません（計算開始の年から保有として扱います）。数年後にマイホームを購入する予定があるなら、その購入年（西暦）を入れます。購入年より前は住居費として下の「購入までの住居費（家賃）」を計上し、購入年からは住宅ローン・固定資産税などに切り替わります。

購入年を将来に設定したときに使う欄です。購入までの間に支払う家賃を、年額とインフレ率で入力します（購入年以降は計上されません）。

マイホームの時価（今売るといくらか）を入力します。不動産ポータルサイトで近隣物件から推定するのが目安。わからなければ購入額か、経過年数に応じて下げた額を入れておきます。「変動率%」は評価額の年あたり増減（建物は時間とともに下落しがち。保守的には-1〜-2%）。

物件の築年数。新築購入から5年なら5年、築10年を買ったばかりなら10年。将来購入プランでは購入時点の築年数（新築なら0）を入れてください。エアコン・給湯器の交換や外壁塗装などの計画の参考になります。

借入額と返済期間を入力します。金利は「期間別金利」で設定でき、固定期間終了後の金利上昇（変動移行）も再現できます。繰上返済も入力可能で、方式は「返済額軽減型（毎月の返済額を下げる）」と「期間短縮型（返済期間を縮める）」から選べます。

固定資産税・都市計画税・管理費・修繕積立金など、持ち家の保有でかかる年間コストの合計です。インフレを見込むなら変動率をプラスに。

開始〜終了年齢、年額の家賃、インフレ率を期間別に設定します。更新後の値上がりや、住み替えによる家賃の変化も期間を分けて表せます。

普通預金・定期預金などの残高と想定利回り。普通預金はほぼ0%台、定期でも1%弱が目安。利回りがインフレ率より低いと、実質的な購買力は目減りします。

NISAやiDeCoなどで運用中の金融資産（投資信託・株式・債券など）。「想定利回り」は期待利回りとして設定します。全世界株式なら年5〜6%が一つの目安で、株式の割合が下がるほど4%・3%などへ。運用目的の保険は解約返戻金の額を確認して入力します。

自動車・会員権・美術品など、金融資産ではないが換金可能な資産。可能なら下取り・買取査定の金額を入力します。

マイホームの頭金・車の買い替え・リフォーム・海外旅行など、一時的にまとまった支出がある年と金額を入力します。

金額がプラスなら「預貯金 → 投資資産」（=積立投資）、マイナスなら「投資資産 → 預貯金」（=取り崩し）を表します。

各時点で確保しておきたい預貯金の目標額です。これを上回る分は自動で投資へ、下回る分は投資から取り崩して補います。資産形成期は生活防衛資金などの確保額を、年金生活期は「赤字ON」にして取り崩し額の数年分（ダム資金）を設定するのがおすすめ（標準5年、より保守的に7年・10年も可）。

自動調整 を押すと、上の目標預貯金額をもとに資産移動を自動計算します。目標で指定した期間（開始年〜終了年）だけが自動計算され、その期間外に個別入力した資産移動はそのまま残ります。

計算を始める西暦の年です。初期値はツールを開いた年（今年）が入ります（下限は2026年）。共有URLや保存した内容を読み込んだときは、その保存時の開始年に置き換わります。

昨年など過去に入力・共有した内容を「今年基準」に更新するボタンです。全員の年齢を＋1し、過去になった初年度を計算から外して最終年を1年延長し、住宅ローンなどの経過も1年進めます。年が変わったあとに以前のプランを開いたときに使うと便利です。

何年先まで計算するかを選びます。通常は30年で十分ですが、より長く見たい方のために50年・100歳まで・任意の年数も選べます。