ライフプランシミュレーター
はじめての使い方ガイド

このツールでできること

今の収入・支出・資産を入力すると、これから先の「年間収支」と「資産残高」が１年ごとにグラフと表で表示されます。

まずは3ステップで体験

最初から自分の数字を入れる必要はありません。サンプルを動かして、全体の流れをつかむのが近道です。

慣れてきたら：次の一歩

基本操作に慣れたら、「目標預貯金額」で老後の取り崩しを設計したり、便利な機能の「シナリオ比較」で複数プランを見比べたり、「PDF出力」で資料化したりと、できることが広がります。

画面の構成

画面は大きく「入力エリア（上・前半）」と「結果エリア（下・後半）」に分かれています。

入力項目ガイド

各入力欄に何を入れればよいかをまとめました。必要なところから埋めていけば大丈夫です。

4-1. シミュレーション期間

4-2. 親（父母）の年齢（任意）

4-3. 本人・配偶者の収入

「本人」の欄から入力します。配偶者がいる場合は ＋ 配偶者を追加 で同様の欄が増えます。

公的年金（手取り）

額面から税金・社会保険料を引いた手取りで入力します。「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」の見込額は額面なので、その点に注意。受給開始は原則65歳。変動率は受給開始の年から複利で効き、受給開始までは入力した額のまま増えません。年金はおおむね物価や賃金に合わせて改定されますが、マクロ経済スライドで伸びから一定率が差し引かれるため、物価ほどは増えない見込みです。物価の伸びが賃金より大きい年は、賃金に合わせて改定されるので、物価との差はさらに開きます。生活費にインフレ率を設定する場合は、変動率をそれより0.6ポイントほど低め（インフレ率1%なら0.4%前後）にするのが目安です。0%は、毎年インフレ率の分だけ目減りする控えめな見方になります。変動率をインフレ率以上にしたとき、またはインフレ率より1ポイント超低くしたとき（かなり控えめな見方）は、入力内容のチェックで注意が出ます。本人と配偶者で変動率が異なるときも、同じしくみで改定されるため注意が出ます。すでに受給中の場合は、受給開始年齢に「現在の年齢」、金額に「現在の受取額」を入力します（変動率は受給開始年齢を起点に複利で計算されるため、過去の開始年齢を入れると受取額が実際より大きくなります）。

行の下の「物価上昇率に合わせる」にチェックすると、年金は毎年その年の基本生活費のインフレ率 − 調整幅で増え、インフレ率を変えると追随します。基本生活費の行ごとにインフレ率を変えている場合は、その年齢の行の率を使うので、年金の増え方もその期間から変わります。調整幅は既定0.6%で、チェックの横の欄で行ごとに変えられます（0〜5%）。変動率の欄には、いまの年の率（いまの年齢の行の率 − 調整幅）を表示します。差し引いてマイナスになる年は0%（据え置き）にし、インフレ率がマイナスの年は差し引かずにインフレ率どおり下げます。実際の年金の改定で、マクロ経済スライドの調整は名目の年金額を前の年より下げない範囲にとどめ（名目下限措置）、賃金・物価が下がった年は調整を行わずに下落分だけ引き下げるのに合わせています。ただし、調整しきれなかった分を翌年度以降に繰り越して差し引くしくみ（キャリーオーバー）は入れていない近似です。インフレ率が調整幅より低い期間やマイナスの期間のあと、インフレ率が上がる期間の年金は、実際よりやや多めになります。チェックした行には、変動率についての注意は出ません。入力ガイドで入れた公的年金の行は、チェックした状態で入ります。

行の下の種類は、ふつうは「基礎＋厚生」のままで構いません。行を分けて種類を選ぶのは、次のような場合です。

• 基礎年金と厚生年金を別々に繰り下げる：「基礎年金」と「厚生年金」の2行にし、それぞれ受け取り開始年齢と、繰下げで増えた額（手取り）を入れます。たとえば厚生年金は65歳から、基礎年金は70歳からなど。繰上げは基礎年金と厚生年金を同時に請求するので、基礎年金だけを繰り上げると入力チェックでお知らせします。
• 特別支給の老齢厚生年金（60〜64歳から受け取る分。2026年時点では、1966年4月1日以前生まれの女性の一部）：「厚生年金」の行にその受け取り開始年齢と額を、「基礎年金」の行に65歳と老齢基礎年金の額を入れます。特別支給の分は、65歳からはほぼ同じ額の老齢厚生年金として続くので、この2行なら二重には数えません（65歳からの差は厚生年金の額で調整します）。特別支給を受けたあと65歳から厚生年金を繰り下げる場合や、失業給付・高年齢雇用継続給付で特別支給が止まる・減る場合は表せません。
• 65歳以降も厚生年金に入って働き、年金が増える分：増えた分を、増える年齢からの「厚生年金」の行で足します。

「基礎＋厚生」の行と「基礎年金」の行を重ねたり、「基礎＋厚生」の行より早く始まる「厚生年金」の行を入れたりすると、年金を二重に数えるので、種類の欄が赤い枠になり、欄の下と入力チェックでお知らせします（計算はそのまま続けます）。

加給年金は、厚生年金に20年以上加入した人が65歳になったとき、生計を維持している65歳未満の配偶者や18歳の年度末までの子がいると、老齢厚生年金に上乗せされる年金です。配偶者分は配偶者が65歳になるまでの期限付きで、子の加算は子どもの年齢から自動で計算します。年額を空欄にすると、令和8年度の配偶者加給年金の額（特別加算込み42.37万円）の手取り概算（約88%）で計算します。2028年4月以降に65歳になる人は、2025年の年金制度改正で約1割少なくなります（計算は年単位なので、2028年に65歳になる人は改正後の額で計算します。2028年1〜3月に65歳になる人は、実際には改正前の額です）。配偶者自身も厚生年金に20年以上加入していて、繰上げや特別支給で65歳より前に年金を受け取る権利を得ると、その時点で配偶者分は止まります。このツールでは配偶者が65歳になるまで計上するので、当てはまるときは差し引いて見るか、配偶者分の年額を0にしてください。

加給年金は老齢厚生年金に付くので、厚生年金を含む行（種類が「厚生年金」か「基礎＋厚生」）の受給開始から計上します。厚生年金を繰り下げて待っている間は出ず、繰り下げても増えません。基礎年金だけを繰り下げれば、加給年金は65歳から受け取れます。

「加給年金を受け取る」の欄は、配偶者がいるとき、夫婦のうち年上の人の側にだけ出ます（配偶者分を受け取れるのは年上の人だけのため）。年下の人が65歳になったときに18歳の年度末までの子がいて「子の加算」だけを受け取る場合は対象外です。当てはまるときは、その額を年下の人の「その他収入」に入れてください。

4-4. 子どもの教育

＋ 子どもを追加 で、子どもの年齢と進路（幼稚園〜大学）を選びます。

4-5. 生活費（基本・特別）

4-6. 住まい

持ち家 と 賃貸 を切り替えて入力します。

● 持ち家の場合

● 賃貸の場合

4-7. 保険料・その他支出

4-8. 一時支出イベント

4-9. 現在の資産

お持ちの金融資産は、銀行・証券会社・口座ごとではなく、「値動きがあるかどうか」で2つのグループに分け、それぞれの合計を入れます。NISA・特定口座といった口座の種類では分けず、中身の商品で分けます。iDeCo・企業型DC はこの2つに入れず、本人・配偶者の「企業年金・iDeCoなど」の欄に入れます（受け取りを始めるまで引き出せないため、別に扱います）。

4-10. 資産移動・目標預貯金

「資産移動（資産形成＆資産取り崩し）」は、預貯金と投資資産の間でお金を動かす設定です。少し上級者向けですが、ここを使うと「積立投資」や「老後の取り崩し」を表現できます。

お金の動かし方の決め方は2通りあり、入力欄も上からこの順に並んでいます。同じ年に使えるのはどちらか一方だけです（両方を入れた年は②が使われ、①の入力は使われません）。一方で、「働いている間は①で毎年の積立額を決め、取り崩す時期は②で手元の預貯金を決める」のように、期間で使い分けることはできます（入力ガイドの「積立投資・取り崩し」もこの形で入力します）。

家計の言葉に置き換えると、①は「毎年いくら使う・回すか」という収支（お金の流れ）の視点、②は「手元の預貯金をいくらに保つか」という残高（バランスシート）の視点です。会計に慣れた方なら、①はキャッシュフロー計算書、②は貸借対照表の見方、と考えると分かりやすいでしょう。どちらで入れても、結果は家計の推移表の「資産移動（＋積み増し／−取り崩し）」の行（動かした額）と「預貯金」の行（残高）の両方で確認できます。

この欄は既定では畳まれています。＋ 積立・取り崩しを設定 を押すと開きます（「現在の資産」と同じ形です）。共有URLや保存パターンに設定が入っている場合は、はじめから開いた状態で表示されます。

4-11. 入力チェック（メッセージ）

入力に気づきにくい問題があると、結果エリアの上にその場でメッセージが表示されます。計算は続きますが、結果の読み方が変わることがあるので確認してください。同じ種類のメッセージが何件も出るときは、1件だけ表示して「（ほか◯件）」とまとめます。何も入力していないあいだは表示しません。このメッセージは PDF の表紙（件数）と巻末の「入力条件」のページ（一覧）にも載ります。

結果（グラフと表）の見方

入力エリアの下に、2つのグラフと1つの一覧表が表示されます。ここが「ライフプランの答え合わせ」です。

2つのグラフ

2つのグラフの「イベント」マーカー

年間収支と資産・負債残高の両方のグラフには、退職金の受取・公的年金の受給開始・住宅ローンの完済・給与収入の終了・教育費の負担終了・住宅購入・子どもの誕生予定・一時支出が起きる年に、縦の点線と短いラベル（「退職金」「年金開始」「ローン完済」など）が入ります。残高の山や谷がどの出来事と重なっているかを、年表に戻らずにグラフの上で読めます。年間収支の段差（給与終了・年金開始・退職金など）も、どの出来事によるものかがその場で分かります。配偶者のイベントがある試算では、本人の分に「(本)」、配偶者の分に「(配)」が付き、「退職金(本)」「退職金(配)」のように見分けられます（配偶者がいない場合や、ローン完済・教育費終了など人に紐づかないイベントは無印です）。同じ年に複数あるときは「退職金(配)ほか」のようにまとめて表示し、マウスを乗せる（スマホはタップ）と、その年の出来事がすべて出ます。

スマホでは、ラベルの代わりに番号付きの丸が付き、資産・負債残高グラフのすぐ下に「① 2038年（54歳）退職金」のような凡例が並びます（番号は2つのグラフで共通なので凡例は1つです）。年間収支グラフ見出しの右の ☑ イベントを表示（両グラフ） を外すと、両方のグラフから点線とラベルが消えます（この画面を開いている間は設定が保たれます）。年表と同じ情報源から作っているので、両者が食い違うことはありません。

ライフイベント年表

入力内容から、子どもの誕生予定・入学・卒業、退職金の受取、公的年金の受給開始、住宅の購入・ローン完済、保険料の払込終了、一時支出イベントなどを自動で抜き出し、西暦と年齢の軸で時系列に並べます。上のボタンで区分ごとの表示・非表示を切り替えられます。表示するのは計算期間の中の出来事だけで、進路で「なし」を選んだ段階の入学は表示しません。

いちばん右の 「試算からわかる節目」 だけは、入力した予定ではなく計算の結果から出てくるものです。次の項目が並びます。

財務チェックパネルのカードが「いつ起きるか」を1点で示すのに対して、年表ではほかの予定との前後関係が読み取れます。たとえば「投資資産の取り崩しが始まる年が、子どもの大学入学と重なっていないか」といった確認ができます。

家計の推移表（一覧表）

1年ごとの数字は「キャッシュフロー/資産・負債一覧表（万円）」にまとまっています。表の各年は、計算の起点（ツールバーの 📅 期間 の「◯年◯月から」）の月から数えた12か月です（11月起点なら、2026年の列は2026年11月〜2027年10月。列の西暦は、その12か月が始まる年です）。入力した預貯金・ローン残高は「起点の時点の額」で、そこから先の収入・支出・返済をどの年も12か月分計上します。表の下にも、各年がいつからいつまでかを書いています。画面の表では、お子さまの年齢の下に学年と公立／私立を小さく出します。学年が変わる年は「高1→2」「中3→高1」のように、公立／私立が変わる年は「公立→私立」のように出ます（PDF の表は年齢だけで、公立／私立は「入力条件」のページで確かめられます）。表の上のボタンと、その下の「表示する項目」で見え方を調整します。PDFでは、それぞれ「家計の推移表」「金融資産の明細」「住まいの明細」「収益物件の明細」という表題で出力されます。

「表示する項目」では 家族構成と年齢 収入 支出 年間収支 資産・負債 資産移動 のグループを個別に開閉できます。必要な部分だけ開くと、横に長い表も読みやすくなります。

資産残高のセクションは2つのブロックに分かれています

「資産残高（バランスシート）の推移」の中は、「預貯金と投資資産の間の移動」（その年に動かした額）と 「年末の残高」（動かしたあとの残高）の2つに分かれています。

取り崩した額（マイナスの資産移動）のすぐ下に、その結果の預貯金が並ぶので、「いくら取り崩して、預貯金がいくらになったか」を続けて読めます。「年末の残高」のブロックは上から順に足すと資産合計・純資産になるので、資産移動の行を間に挟まないようこの並びにしています。「投資資産からの取り崩し（預貯金の不足分）」は、目標預貯金を設定していない年に、預貯金の不足分を自動で取り崩した額です。資産移動・目標預貯金の設定も、投資資産からの取り崩しも無い場合は、この2つの小見出しは表示されません。

財務チェックパネル（結論と4枚のカード）

結果エリアのいちばん上、グラフより前に置かれているのが財務チェックパネルです。グラフや表を読み解かなくても、ここだけで結果の要点がつかめるようにしてあります。

先頭は結論の1文です。金融資産（預貯金＋投資資産）が底をつく試算なら、その年齢と西暦をはっきり述べます。底をつかない場合は、いちばん少なくなる時期と金額、そして期間末の金額を述べます。いったん回復したあと、期間末に向けて再び減っていく形のときは、回復のピークと期間末の両方を示します（「その後いったん2,391万円（62歳・2046年）まで回復しますが、そこからは再び減り続け、期間末（2056年・72歳）には458万円になる見通しです」）。減っていく途中で計算期間が終わっている場合、期間を延ばすと結果が大きく変わることがあるので、📅 期間 を長くして確かめてみてください（期間末が100歳より前なら、結論の1文の下にもその旨を表示します）。

続いて状態の見出し（✅ 良好／🔔 注意／⚠️ 要注意）と、4枚のカードが並びます。

状態は「支払えるかどうか」で判定し、収支が赤字の年があること自体は判定の材料にしません。教育費の山や住宅の購入、リタイア後などで収入より支出が多い年があっても、預貯金などでまかなえるなら問題ではないためです。

年金生活などの「取り崩し期」では、良好のときの表示が「✅ 良好：資産を取り崩しながら、計算期間の最後まで資金が続く見通しです」になり、1枚目のカードが「毎年の取り崩し額」に切り替わります。
取り崩し期かどうかは、計算期間を通じて給与収入（本人・配偶者）が0で、かつ本人が計算開始年で60歳以上またはその他収入も0のときに、そう判定します。事業所得を「その他収入」に入れている現役の方が取り崩し期と誤判定されないための条件です（→ 4-3：働いて得る収入は「給与収入（手取り）」の欄へ）。

金融資産が底をつく試算になったときは、青い枠でその他資産・積立貯蓄型商品・収益物件（評価額から売却費用とローン残高を引いた額）の残高が示され、売却・現金化で手当てできる見込みかどうかも表示されます。マイホームがあるときは、売却費用と住宅ローン残高を引いた手取りの目安を示し、売って住み替えれば不足を埋められる場合は「住み替え先の費用を約◯万円以内に収められれば、残りの不足もまかなえる計算です」と、住み替え先に使える額の目安を示します。資産は、底をつく年と金融資産がいちばん少なくなる年の少ないほうの額で数えます。画面の先頭の結論の文と状態の見出しも同じ判定です。ほかの資産で足りるとき、またはマイホームを売って住み替え先に1,000万円以上残るときは「🔔 注意」、それ以外は「⚠️ 要注意」になります。収益物件は売るまでに時間がかかり、売れば家賃収入もなくなる点にご注意ください。

足りない分を埋めるには（見直しの目安）／金融資産をどうしていきたいか

家計の推移表の下（「もし暮らし方を変えたら？」の上）に、結果に応じてどちらか一方の見出しで表示されます。金融資産が底をつく試算のときは、財務チェックパネルの末尾のリンク「▼ 足りない分を埋めるには（見直しの目安）を見る」からも移動できます。どちらも計算期間の途中も末も、金融資産（預貯金＋投資資産）がマイナスにならないという条件で逆算しています。期間末だけでなく、教育費の山などで途中に落ち込む年もきちんと条件に入っています。

それぞれの行には「いちばん厳しい年」（金融資産がいちばん少なくなる年齢・西暦）を添えています。老後ではなく末子の大学時代が効いている、といった気づきにつながります。

便利な機能

基本操作に慣れたら使ってみたい、一歩進んだ機能です。

入力の自動保存と復元

入力した内容は、お使いのブラウザの中に自動で保存されます。ページを再読み込みしたり、スマートフォンでほかのアプリに切り替えて戻ったりしても前回の入力が復元され、画面の上に「💾 前回の入力内容を復元しました」という帯が出ます。

帯の 閉じる を押すと帯だけが消え、入力はそのまま残ります。まっさらな状態から始めたいときは ✕ 破棄して最初から を押してください。保存された内容（一時保存のパターンを含む）が消え、入力が空になります。

保存・復元（一時保存5パターン）

画面上部ツールバーの 💾 シナリオ一時保存・比較 ▸ を押すと開きます。いまの入力内容に「基本シナリオ」などの名前をつけて 💾 保存 でき、あとで入力を変更しても 📂 復元 で元に戻せます。最大5パターンまで保存できます。

復元したパターンや、いま保存したパターンは「編集中」になり、その行に色が付きます。入力を変えると、枠の下に「📝 編集中：1.「基本」　保存したときから変更あり」と出て、💾 「基本」に上書き保存 と ➕ 空き枠に複製して保存 が使えます（複製すると「基本の変更案」という名前で空いている枠に入り、名前欄が選ばれた状態になるので、そのまま名前を打ち直せます）。

別の内容がすでに入っている枠で 💾 保存 を押すと、上書きしてよいかを確かめる画面が出ます。保存済みのパターンの名前欄を書き換えたときは、保存し直さなくても、シナリオ比較のグラフやカードの名前が変わります。

最初のパターンを保存すると開いたままになります（中身が見えないまま失わないようにするためです）。じゃまなときは右上の「閉じる」で畳めます。畳んでいる間は、ツールバーのボタン上に「2件保存中」のように保存件数が表示されます。

URL読込（共有URLをパターンに取り込む）

各パターンの 🔗 URL読込 を押すと貼り付け欄が開きます。共有URL（または共有コード）を貼って「読み込む」を押すと、そのパターンに取り込まれます。入力欄にも反映するかどうかは読み込み時に選べます（入力がまだ空なら、そのまま反映されます）。別々に作ったプランを1画面に集めて比較したいときに使います。

シナリオ比較

一覧表の下に、複数のプランを並べて比べる表示が出ます。「持ち家 vs 賃貸」「繰上返済する vs しない」「年金を何歳から受け取るか」などの違いを確かめるのに便利です。保存したパターンが1つあれば使えます。保存したパターンに加えて、いまの入力が点線で重なるためです（保存したどれかと同じ内容のときは重なりません）。

いまの入力（点線）と、編集中のパターン

比較のいちばん上の帯に、点線が何なのかが書かれます。「基本」を復元してから入力を変えたときは「点線は、『基本』から変えた、いまの入力です」と出て、帯の 💾 「基本」に上書き保存 と ➕ 空き枠に複製して保存 から、そのまま保存できます（一時保存欄のボタンと同じ働きです）。いまの入力も重ねる のチェックを外すと、点線を消して保存したパターンだけを比べられます。

まず確認：お金が尽きないか

比較全体を1文でまとめた見出しのあとに、パターンごとのカードが並びます。カードには「お金が尽きる時期」「貯蓄でまかなう年」「金融資産がいちばん少ないとき」「最終年の金融資産・純資産」と、良好／注意／要注意の判定が出ます（判定の基準は結果エリアのまとめと同じです）。その下の「パターン間の入力条件の違い」で、何を変えたパターンなのかを確かめられます。

グラフ：実額と「基準との差」

グラフは「資産の状況」（金融資産・資産・負債・純資産）と「毎年の収支」（収入・支出・年間収支）の7つの指標を切り替えられます。「資産」には積立・貯蓄型商品の残高と収益物件の評価額も、「負債」には住宅ローンと収益物件のローン残高も入ります（資産 − 負債 ＝ 純資産。一覧表の「資産合計」「負債」と同じ範囲です）。資産のグラフでは、金融資産が尽きる年に、そのパターンの色で ▲ が付きます。

その下の 表示 で 実額 と 基準との差 を切り替えます。金額の大きい指標は線が重なって差が読みにくいので、そのときは「基準との差」にしてください。基準のパターンが 0 の線になり、ほかのパターンは「基準より何万円多いか（少ないか）」が描かれます。どのパターンを基準にするかは、隣の 📌 基準にするパターン で選びます（選べるのは保存したパターンだけです。いまの入力は基準にできません）。基準は、グラフの下の「基準との比較」「◯◯と比べると」「差の内訳」と比較PDFにも使われます。

節目の年齢での一覧表

グラフの下に、いま選んでいる指標を5歳ごとの節目（60歳以降が4つ以上あれば60歳以降だけ）と最終年で並べた表が出ます。数字の下の小さな数字は、基準との差です（良い向きなら緑、悪い向きなら赤）。本人の年齢か計算の開始年が違うパターンが混ざっているときは、同じ時点で比べられるよう西暦の5年ごとで並べます。

差の内訳（なぜ差が出たか）

いちばん下に、基準との金融資産の差が、何によって生まれたかを項目ごとに示します。計算期間の合計で、給与・公的年金・退職金・その他収入・その他資産の売却・収益物件・積立商品と、基本生活費・特別生活費・住居費・教育費・保険料・ライフイベント・その他支出、それに「はじめの金融資産」と「運用益など」を比べ、金融資産を増やす向き（収入が多い・支出が少ない）ならプラス、減らす向きならマイナスの棒にします。差の大きい順に並び、見出しの1文に「いちばん効いている項目」が出ます。項目をすべて足すと、合計の差にちょうど一致します。

比較PDF

シナリオ比較の右上の 🖨️ 比較PDF で、比較の結果をPDFファイルに保存できます。載るのは保存したパターンだけです（いまの入力の点線は載りません。2パターン以上の保存が必要です）。比較専用の表示を出しているときは、画面と同じもの（比較専用の値。「保存したパターンも表示」のときは保存したパターンも）が載ります。画面で選んだ「基準にするパターン」が先頭に並び、表紙の「比較の前提」「◯◯と比べると」も、その基準で書かれます。

中身は、表紙（比較の前提・比較してわかること・目次）、まず確認：お金が尽きないか、入力条件の比較、節目の年齢での金融資産、差の内訳、指標別のグラフ7枚と「金融資産の基準との差」のグラフです。

もし前提が外れたら？（結果のブレ幅）

一覧表（家計の推移表）のすぐ下に常に表示されています（折りたたみはありません）。出た結果がどのくらい確かかを示すものなので、下の「足りない分を埋めるには」「もし暮らし方を変えたら？」より先に置いています。投資利回り・物価の上がり方・寿命（計算する年数）の3つを少し動かすと、最終結果がどれだけ変わるかを示します。振れ幅が大きい前提ほど、結果がその前提に強く依存しているということ。「この計画はどの仮定に脆いのか」を把握でき、相談の場での説明にも役立ちます。

投資利回りの行には、「前提」の欄に いまの入力値（例：いま 5.0%）が併記されます。いちばん下の「2つを同時に動かした場合」の表も、行見出しは増減幅ではなく実際の利回り（4.0%／5.0%／6.0%）で並んでいるので、いくつにしたときの結果なのかがそのまま読み取れます。

もし暮らし方を変えたら？（効果の大きさ）

「足りない分を埋めるには」の下に常に表示されています。「基本生活費を月1万円減らす」「本人が1年長く働く」など、自分で決められる変え方を、いまの入力に1つずつ当てはめて結果を並べます。数字はすべていまの入力での結果との差（プラスなら結果が良くなる方向）で、変化の大きい順に並びます。

指標は金融資産の最低値の変化（預貯金＋投資資産が計算期間中でいちばん少なくなる金額がどれだけ変わるか）と期間末の純資産の変化です。金融資産が底をつく試算のときは、底をつく年の変化（「77歳 → 尽きなくなる ✅」のように表示）も並びます。最低値の変化が「0万円」で期間末だけ変わる行は、いちばん少ない時期より後に効くものです。

いちばん右の「変化の大きさ」の棒グラフと並び順は、状況によって使う指標が変わります（列の見出しにどちらかを表示します）。

資金が足りている場合は「いまの生活を優先する場合」も並びます

計算期間を通じて金融資産がマイナスにならない試算のときは、減らす方向だけを並べても判断しにくいため、表が2つに分かれます。

1つの項目を、いくつかの値で比べる

「もし暮らし方を変えたら？」の下に常に表示されています。「年金を何歳から受け取るか」「何歳で退職するか」を、いまの入力に2〜6つの値で当てはめて、結果を1つの画面に並べます。値を1つ変えては保存し、また変えては保存する、を繰り返さなくても、どの値がよいかを見比べられます。画面で選んでいる項目と値のまま、PDF にも載ります。

使い方は、①比べる項目 を選ぶ → ②比べる値のボタンを押して2〜6つ選ぶ（いまの値には「（いま）」と付いています）、の2つだけです。配偶者がいるときは、本人だけ（最初の設定）と 2人とも を選べます。「2人とも」では、配偶者も本人と同じ年数だけ動かします。

結果は、値ごとの金融資産の推移のグラフ（いまの値は点線）と、お金が尽きる時期・金融資産がいちばん少ないとき・期間末の金融資産（いまの値との差）・判定の表です。期間末にいちばん多く残る値に印が付き、上の1文でまとめます。計算は、ほかの結果と同じく、預貯金が足りない年は不足分を投資資産から取り崩す前提です。

年金は「何歳まで生きるか」で有利・不利が変わります

年金を遅く受け取るほど1年あたりの額は増えますが、受け取る年数は減ります。そのため、📅 期間 が短いと早く受け取るほうが有利に、長いと遅く受け取るほうが有利に見えます。公的年金を比べるときは、表の下に85・90・95・100歳まで計算したときの、その時点の金融資産を、いまの値と比べた差が出ます。たとえば、サンプルデータの75歳から受け取る場合は、85歳までなら −692万円ですが、100歳までなら ＋1,659万円になります。どこで入れ替わるかを見て、ご自身の健康状態や家系なども踏まえて考えてください。

入力に反映・シナリオ比較に送る

表の各行の 入力に反映 を押すと、その値が入力欄に入ります。反映する前の入力は、元に戻せるよう一時保存の空き枠に「変更前（「◯◯」に変える前）」として残ります（空き枠が無いときは残りません。確認の画面でお知らせします）。いまの入力がすでに一時保存のどれかと同じ内容なら、重ねて保存せず、確認の画面でそのパターンをお知らせします（元に戻すときは、そのパターンを復元してください）。編集中のパターンがあれば、反映したあとも編集中のままなので、💾 「◯◯」に上書き保存 もできます。

📊 選んだ値をシナリオ比較に送る を押すと、選んだ値がそのままシナリオ比較に並びます。一時保存の5枠は使いません（比較専用の表示です）。いまの入力に値を当てはめて作るので、入力を変えると比べ直されます。基準との差・節目の年齢の一覧表・差の内訳・比較PDFもそのまま使えます。比べる値の線は、保存したパターンと見分けられるよう別の色で描きます。

入力を変えて選べなくなった値（本人の年齢より前の値など）は比較から外し、比較の上の帯に「いまの入力では選べない ◯歳 は外しました」と書きます（入力を戻せば比較に戻ります）。比較専用の表示は、ページを再読み込みしても残ります（タブを閉じると消えます）。✕ クリア・サンプルを入力・入力ガイドの反映をすると閉じます。✕ 比較専用の表示を閉じる で閉じたときは、送る前に選んでいた基準に戻ります。

万一のとき、いくら必要か（必要保障額）

万一のことがあった場合に、遺されたご家族の家計が成り立つために必要な死亡保障額を計算します。既定では計算しません。入力エリアのいちばん下にある ＋ もしものときに必要な金額を計算する を押すと入力欄が開き、結果エリアの「もし暮らし方を変えたら？」のすぐ下に専用のパネルが出ます。押すまでは、入力欄も結果パネルも表示されません。ここでの入力は必要保障額の計算にだけ使われ、グラフや推移表などほかの結果は変わりません。

本人が亡くなった場合と、配偶者が亡くなった場合の両方を計算します。結果パネルの上部に2つの必要保障額が並ぶので、切り替えなくても見比べられます。内訳を詳しく見たいほうは、そのカードを押すか、下のボタンで切り替えてください（キーボードの Enter・Space でも切り替わります）。配偶者を入力していない場合は、本人が亡くなった場合だけを計算します。配偶者がいなくてお子さまがいる場合（ひとり親のご家庭）は、お子さまだけが遺される場合として計算します（下の「お子さまだけが遺される場合」）。

やっていることは「もう一度シミュレーションし直す」ことです。亡くなった年から計算期間の最後まで、遺されたご家族の家計をまるごと計算し直し、金融資産（預貯金＋投資資産）が一度もマイナスにならないために必要な一時金を逆算します。単純な足し算・引き算ではなく本体と同じ計算エンジンを使うので、次のようなことが自動で反映されます。

入力する項目

開いてすぐ見えるのは6項目だけです。残りは「詳細設定」を開くと出てきますが、すべて既定値が入っているので空欄のままでも計算できます。

計算する期間（3パターン）

必要保障額は「遺されたご家族をいつまで支えるか」で大きく変わります。画面上部の 📅 期間 とは別に指定でき、選ぶと欄のすぐ下に「実際に何年間・配偶者が何歳まで」なのかが表示されます。

遺族年金の基準（3択）

遺族厚生年金は2028年4月に大きく変わります。子のいない60歳未満の配偶者への給付が終身から5年間の有期給付（そのぶん約1.3倍）になり、中高齢寡婦加算も段階的に縮小・廃止されます。女性で有期給付の対象になるのは、2028年度末に40歳未満の人（1989年4月2日以後に生まれた人）だけで、それより前に生まれた女性はこれまでと同じ扱いです（このツールもそのように計算します）。どちらの制度が適用されるかは亡くなった日で決まります。

ペアローンの場合

住宅ローンに名義を持たせられます（「住まい」の各ローンカードの上にある「名義」欄。配偶者を入力しているときだけ出ます）。団信は名義ごとに効くので、亡くなった方の名義のローンだけが完済されます。ペアローンで金利や返済期間が違う場合は、＋ ローンを追加 で名義ごとに行を分けて入力してください。

結果の読み方

結論の1文、不足額（または余裕額）の大きなカード、その根拠となる2枚の小さなカード（必要保障額／いまの死亡保障額）、達成度の帯グラフ、そして内訳表が出ます（v194）。まず確かめたいのは「あといくら足りないか」なので、そこをいちばん大きく表示しています。帯グラフは、必要な金額のうちどこまで用意できているかを割合で示します。内訳表は「何がどれくらい効いているか」を見るためのもので、足し引きは必要保障額と一致しません。必要保障額のほうは資産の利回りや取り崩しの順序、年ごとの過不足まで反映して逆算しているためです。

内訳表は「出ていくお金」→「入ってくる・使えるお金」の順に並びます（v192）。上の2行が支出（遺族の支出／葬儀・死亡整理費用）で、その下に遺族年金・遺される方の収入など・いま使える資産が続きます。

内訳は縦に足し算として読めます（v197）

内訳表の下から2行目に 「期間中の運用益」、その下に 「差引：期間の終わりに残る金額」 があります。上から順に足し引きすると、ちょうど差引の金額になります。

内訳をどこまで詳しく見るか（v195）

内訳表は3段構造になっています。1段目が「遺族の支出」「遺族年金」などの大きな区分、2段目がその中身、3段目が期間ごとの計算のもとです。

内訳の見出しの右に 表示 の切り替えがあり、まとめだけ 内訳まで くわしく の3つから選べます。いまどの深さで見ているかは、選択中のボタンの色で分かります。項目を1つずつ開きたいときは、これまでどおり行を押してください（キーボードの Enter・Space でも開閉できます）。個別に開閉して途中の状態になると、どのボタンも選択なしに戻ります。

期間ごとの計算のもと（v195）

2段目の項目のうち「▶」が付いているものを押すと、3段目が開きます。その項目がいつからいつまで、年いくらで、何年ぶん計上されているかが表になり、その下に計算のもとになった入力値が注記として出ます。

対象は、基本生活費・特別生活費・教育費・住居費・一時支出・積立の払込・保険料・遺族基礎年金・遺族厚生年金・遺される方の給与・公的年金・退職金など一時金・一時収入・積立の受取・その他収入です。預貯金や投資資産のような「いまの残高」は期間の考え方がないため、「▶」は付きません。

区切りは「金額が大きく動いたところ」で決まります。たとえば基本生活費なら、末子が独立して生活費率が切り替わる年で区切られます。住居費なら住宅ローンの返済が終わる年、遺される方の給与なら働き終える年です。物価上昇による毎年のわずかな増減では区切りません。

遺される方が使える資産（v192）

必要保障額は「預貯金＋投資資産」がマイナスにならないかで判定しています。そのほかの資産をお金に換える前提は、入力欄の 「遺されたご家族が使える資産」（遺族年金の基準のすぐ下。その他資産か収益物件を入れたときに出ます）にまとめて書いてあります。収益物件は亡くなった年に売却し、その他資産は「その他資産（◯万円）も取り崩せるものとして計算する」がオン（初期状態）なら、亡くなった時点で換金して使えるお金に数えます。車を遺族も使い続ける、貸付金がすぐには戻らないなど、換金を見込まないときはチェックを外してください（以前に保存・共有したデータは、保存したときの設定のまま読み込みます）。マイホームは、遺されたご家族が住み続ける前提なので、お金に換えません。売却・換金の代金が入るまでに手元資金が足りなくなるおそれがあるときは、必要保障額の下に注意書きが出ます。

積立・貯蓄型商品の万一のときの扱い（v192）

学資保険や個人年金保険などの契約は、亡くなったときの扱いが商品によって変わります。v191までは一律に「契約どおり続ける」（遺されたご家族が保険料を払い続け、予定どおり受け取る）として計算していましたが、実態に合わないことがあるため、契約ごとに設定できるようにしました。

あわせて「影響を受けるのは誰か」（本人／配偶者／どちらでも変わらない）を選びます。本人を選んだ契約は、配偶者が亡くなったケースでは契約どおり続きます。「解約・死亡給付」の受取金額は空欄なら現在の積立額を使い、死亡給付金が既払込保険料相当額などで異なる場合は金額を入力できます。

お子さまだけが遺される場合（ひとり親のご家庭）

配偶者を入力せず、お子さまを入力している場合は、本人が亡くなり、お子さまだけが遺される場合の必要保障額を計算します。お子さまを育てる方（祖父母など）が、遺された資産・遺族年金・死亡保険金で、お子さまの生活費と教育費をまかなえるかを見る計算です。

年ごとの家計（遺族のキャッシュフロー表）

内訳の下の ▶ 年ごとの家計（遺族のキャッシュフロー表） を押すと、必要保障額の計算に使った遺族の家計を、年ごとの表で見られます（既定は閉じています）。収入（遺族年金・遺される方の収入・一時金など）、支出（基本生活費・住居費・住宅ローン・教育費など）、年間収支、住宅ローン残高と、金融資産（預貯金＋投資資産）の年末残高を2行で並べます。

表の上には「死亡保障がない場合、金融資産は◯年からマイナスになります」という結論の1行が出ます。残高がマイナスの年は赤字で表示します。表の向き（西暦＝横／西暦＝縦）は家計の推移表の設定に合わせます。CSV で保存 でExcelでも開けるCSVに書き出せ、PDFには20年ずつ1ページの表として載ります。

必要保障額の減り方（逓減グラフ）

必要保障額は年々変わります。お子さまが大きくなるほど残りの教育費と養育期間が短くなり、資産が育ち、住宅ローンの残債も減るためです。結果パネルの下に、「何年後に亡くなった場合、いくら必要か」を5年刻みで最大8点まで並べたグラフと数値表が出ます。

各点は「その年に亡くなった場合」の必要保障額です。それまでは入力した前提どおりに家計が推移したものとして、その時点の資産残高・住宅ローン残高・お子さまの年齢から計算し直しています。

グラフの紫の点線と表の「その時点の保障」は、その時点で有効な死亡保障（一時金タイプのうち保障が続いている契約＋収入保障保険のその時点からの受取総額）です。定期保険が満了すると点線が下がるので、点線が必要保障額の線より下にある時期は保障が足りないことが分かります。

遺族年金の基準が「自動」のときは、2028年のところに縦の点線が入ります。ここで金額が上がるのは制度が変わるためです。

大きく変わるところ

グラフの下に、金額が大きく動くところの説明が最大4か所まで出ます。差が300万円以上かつ前の時点の20%以上動いたところが対象で、増える区間も減る区間も同じように説明します。

お子さまが独立する年齢は、進路から自動で判定します。「お子さまが独立する年齢」を空欄にしておくと、入力されている大学・大学院の進路から「教育が終わる翌年」を計算します（大学なし＝18歳、4年制大学＝22歳、医・歯・薬学部＝24歳、修士まで＝＋2年、博士まで＝＋5年）。独立がいちばん遅いお子さまに合わせるので、年上のお子さまが大学院に進む場合も取りこぼしません。就職まで支援するなど個別の事情があるときは、数値を入れて上書きできます。この年齢は「遺族の基本生活費が子がいる間の割合から末子独立後の割合に切り替わる時期」と、「計算する期間」で〈末子が独立するまで〉を選んだときの期間に使われます。

収入保障保険は、一時金タイプと分けて入力できます。月額・満了年齢・最低保証期間を入れると、そのときに亡くなった場合に受け取れる総額を計算して「いまの死亡保障額」に加えます。収入保障保険は満了までの残り期間で受取総額が決まるため、時間がたつほど保障額が小さくなります。「必要保障額の減り方」のグラフでも、各時点の受取総額で計算し直すので、保障の過不足の移り変わりを正しく確認できます。分割で受け取るぶん、同じ総額の一時金に比べると手元で運用できる期間が短くなる点はご留意ください。

遺される方の就労は、死別した年から切り替わります。「死別後 年◯万円へ」と「◯歳まで」を入力すると、亡くなった年からその収入に置き換えて計算します。「◯歳まで」が空欄のときは、いま入力している給与の最終年齢をそのまま使います。v186までは「◯歳から」という年齢を起点にしていたため、死亡がその年齢より前か後かで前提が変わり、「必要保障額の減り方」の点ごとに条件が揃っていませんでした。

共有URL（保存・共有）

ツールバーの 🔗 共有URLを発行 を押すと、いまの入力状態を含んだURLが作られます。そのURLを開くと入力が再現されるので、ご家族と共有したり、控えとして残したりできます。URLには入力した内容（年齢・収入・資産など）がすべて入っているので、URLを知っている人は誰でも同じ内容を開けます。入力はURLの中にあるだけで、このサイトのサーバーには送られません（共有URLの枠にも同じ注意を出しています）。

「一時保存中のパターンも含める」にチェックが入っていると（最初から入っています）、一時保存のパターン（最大5つ）もURLに入ります。URLを開くと、入力とあわせて保存していたパターンも戻ります。URLを短くしたいとき（メールやチャットに貼るときなど）は、チェックを外すといまの入力だけのURLになります。

URLに入力を保存（ブックマークでいつでも開く）

ツールバーの URLに入力を保存 のスイッチをオンにすると、入力を変えるたびに、ブラウザのアドレスバーのURLがいまの入力内容（一時保存中のパターンも含む）に置き換わります。その状態でブックマーク（お気に入り）に登録すれば、次からはブックマークを開くだけで、その入力の続きから使えます。「共有URLを発行」を押してコピーする手間がいりません。

ブックマークに入るのは、登録したときの内容です。そのあと入力を変えたら、ブックマークを登録し直してください。ブックマークを開いたとき、いまこのタブに一時保存しているパターンと中身が違う場合は、置き換えてよいかを確認します（「キャンセル」を選ぶと、パターンはそのままで入力欄だけがブックマークの内容になります）。

スイッチの設定はお使いのブラウザに記憶されます。オフにすると、アドレスバーからすぐに入力内容が消えます。ブラウザの「戻る」の履歴は増えません。

PDF出力

結果エリアの先頭にある 🖨️ PDF出力 で、入力条件とシミュレーション結果をPDFファイルに保存できます。ご家族や専門家との相談資料、記録の保存に最適です。2つのグラフのイベントマーカー、「足りない分を埋めるには／金融資産をどうしていきたいか」、「もし暮らし方を変えたら？」の表（資金が足りている場合は「いまの生活を優先する場合」と「将来に備える場合」の2つ）、「1つの項目を、いくつかの値で比べる」のグラフと表もPDFに載ります。「万一のとき、いくら必要か」を計算している場合は、必要保障額の内訳と「必要保障額の減り方」の表・グラフも載ります。シナリオ比較の状態からは、比較レポートのPDFも出力できます。各ページには会社ロゴが入ります。

計算開始年を進める（昨年の入力を今年基準に）

ツールバーの 🕑 年を進める ▸ を押して開き、「計算開始年を1年進める…」を押すと、昨年入力・共有した内容を今年基準に更新できます。計算の起点も12か月先の同じ月になります（11月起点なら翌年11月起点）。全員の年齢を＋1し、過去になった初年度を計算から外します（期間が「30年後まで」なら最終年も1年延びます。「本人が100歳まで」「本人が◯歳まで」では最終年は変わりません）。住宅ローンの残高や不動産評価額も1年後の値へ自動更新します（住宅ローンの完済年月はそのまま）。その他資産の評価額も、変動率を入れたものは1年後の値にします。持ち家の固都税・管理費等と、購入予定の家の購入前の家賃も、上昇率を入れたものは、その率で1年分進めた額にします（据え置くと、上昇が1年分やり直しになるため）。教育費の上昇率も、最初に計算した年の価格から数え続けます。収益物件も、評価額・ローン残高・残りの返済期間・家賃・経費を1年後の値にし、売却する年が過ぎた物件は削除します（売却益の計算に使う取得費は、1年分の減価償却費を引いて引き継ぎます）。開始年齢が空欄の収入・生活費の行には、進める前の年齢を入れます（空欄のままだと、昇給・インフレが1年分やり直しになるため）。プレビューが出たあと、もう一度確定ボタンを押して初めて適用されます（プレビュー後に入力を変えた場合は、最新の内容で作り直されます）。

どんなときに使うか：年を進めるのは、前回の試算からちょうど1年後に、同じ前提を引き継いで見直すときです。年齢・ローン残高・評価額・上昇率を入れた費用などを1年後の値に作り直すので、手で直すのは預貯金・投資資産の残高と、変わった前提（収入など）だけで済みます。入力が多いデータ（企業年金・収益物件・複数のローン・期間別の金利など）ほど、一から入れ直すより手間が少なく、入れ間違いも防げます。

入力ガイド・サンプル・クリア

🧭 はじめての方向け 入力ガイド は質問形式で主要項目を入力できるモードです（完了するとそれまでの入力は上書きされます）。右上の × か Esc キーで閉じられます。完了する前に閉じるとそこまでの答えは消えるので、答えを入れたあとは閉じる前に確かめが出ます。サンプルを入力 でモデルケースを読み込み、✕ クリア で入力をまっさらに戻せます。いつでもやり直せるので、安心していろいろ試してください。

応用編：運用収入で暮らす

「資産を減らさずに、運用で得られる収入で生活費を賄いたい」——取り崩し世代からよくいただくご要望です。このツールは、そのための専用の入力欄を持っていませんが、既存の欄の組み合わせで数学的に厳密に表現できます。目的別に3つの型をご紹介します。

型A：分配金・配当を「収入」として年間収支に載せる

年間収支のグラフや推移表に「運用からの収入」を見えるようにしたい場合の型です。設定は2か所だけです。

なぜ変動率に「3%」を入れるのか。分配金を受け取ると、投資資産は値上がり分だけで成長します（5% − 2% = 3%）。分配金は残高に比例するので、分配金も同じ3%で伸びます。「変動率」がちょうどこの伸びを表せるため、両方に同じ値を入れると受取型の試算と完全に一致します。

型B：資産を1円も減らさずに取り崩す

「元本は維持したまま、増えたぶんだけ使いたい」という考え方をそのまま形にする型です。資産移動を1行足すだけで済みます。

運用で増えたぶんをちょうど取り崩すので、投資資産は毎年きっちり元本に戻ります。家計の推移表の「預貯金と投資資産の間の移動」ブロックで取り崩し額を、そのすぐ下の「年末の残高」ブロックで結果の預貯金を、続けて読めます。

型C：水準を自分で計算せず、ツールに出させる

いくら使えるのかをツールに逆算させるのがいちばん確実です。💡 ◯年後に向けて、金融資産をどうしていきたいか？ の欄に、3つの考え方が並んで表示されます。

「何歳で資産が尽きるか」を知りたい場合は、📅 期間 を「本人が100歳まで」か「本人が任意の年齢まで」（90歳など）にして長生きした場合の年齢まで延ばしてから、財務チェックパネルの「金融資産が底をつく年」をご覧ください。お試し用の「30年後まで」のままだと、その先の姿は表示されません。

また、目標預貯金を現在の預貯金額と同じ額で設定しておくと、不足分が自動的に投資資産から補填されます。資産・負債残高グラフの投資資産が右上がりなら余裕あり、右下がりなら取り崩し過ぎと、生活費を動かしながら目で確かめられます。

どの型を使うか

よくある質問

つまずきやすいポイントをまとめました。

用語集

マニュアルに出てくる言葉を、やさしく説明します。

手取り（可処分所得）

収入から税金・社会保険料を引いた、実際に自由に使える金額。このツールの収入はすべて手取りで入力します。

インフレ率

物価が上がる割合。同じ生活でも将来は支出が増える効果を表します（日銀の目標は2%）。

利回り

預貯金や投資が1年で増える割合の目安。投資は値動きがあるため「期待利回り」として設定します。

純資産

資産（預貯金・投資・不動産など）から負債（ローン残高）を引いた、正味の財産。

繰上返済（期間短縮型／返済額軽減型）

住宅ローンを前倒しで返すこと。期間短縮型は返済期間を縮め、返済額軽減型は毎月の返済額を下げます。

掛け捨て（の保険）

満期金や解約返戻金がなく、保障だけを買う保険。定期保険・医療保険・がん保険・収入保障保険など。「保険料（掛け捨て）」欄で入力します。

解約返戻金

保険を途中で解約したときに戻ってくるお金。貯蓄型の保険は、この金額を「積立・貯蓄型商品」欄の現在の積立額として入力します。

生活防衛資金

万一に備えて預貯金で確保しておくお金。「目標預貯金額」で設定します。

ダム資金

年金生活で資産を取り崩す際、数年分（標準5年）を預貯金にためておく考え方。「目標預貯金額」の「取り崩し備え」をONにして設定します。

財務チェックパネル

結果エリアの先頭に出る、結論の1文と4枚のカード。グラフを読まなくても結果の要点がつかめるようにしたもの。

預貯金

このツールでは、円建てで元本が保証されたお金の合計を指します。普通預金・定期預金のほか、個人向け国債も含みます。値動きしないお金として、毎年の収支の出入りに使います。

投資資産

このツールでは、株式・投資信託・外貨建てなど、値動きのある金融資産の合計を指します。NISA・特定口座などの口座の種類ではなく、中身で分けます。iDeCo・企業型DC はここに入れず、本人・配偶者の「企業年金・iDeCoなど」の欄に入れます。

金融資産

このツールでは「預貯金＋投資資産」を指します。すぐに使えるお金という意味で、不動産・収益物件・その他資産・積立貯蓄型商品は含みません。

不動産所得

家賃収入から、経費・ローンの利息・減価償却費を引いた額。このツールでは、これに税率を掛けて税金の増減を出します。マイナス（赤字）の年は、給与などの税金が減る分として扱います。

減価償却費

建物や設備の購入費用を、使える年数に分けて毎年の経費にした額。お金は出ていきませんが、不動産所得を減らすので税金が変わります。確定申告書の「減価償却費の計算」欄や、購入時の資料にある年額を入れます。

物価の上がり方（インフレ率）

生活費や教育費が毎年どれくらい上がるかの見込み。感度分析では、この前提を±1%動かしたときの影響を見ます。

感度分析

利回りなどの前提を少し動かして、結果がどれだけ変わるかを見る分析。前提への「脆さ」がわかります。

見直し

生活費を減らす・長く働く・年金の受給開始を遅らせるなど、自分で決められる変え方のこと。このツールでは「もし暮らし方を変えたら？」と「足りない分を埋めるには」で扱います（利回りや物価は自分で決められないので含めません）。

繰上げ・繰下げ

公的年金を65歳より早く受け取ることを繰上げ、遅く受け取ることを繰下げといいます。繰上げは1か月あたり0.4%減（60歳まで、最大24%減）、繰下げは1か月あたり0.7%増（75歳まで、最大84%増）で、増減は生涯続きます。

金融資産の最低値

預貯金＋投資資産が、計算期間中でいちばん少なくなる金額。ここがマイナスなら、途中でお金が足りなくなる年があるということです。

イベントマーカー

年間収支と資産・負債残高の2つのグラフに入る縦の点線とラベル。退職金・年金開始・ローン完済などの年を示します。

必要保障額

本人に万一のことがあった場合に、遺されたご家族の家計が成り立つために必要な死亡保障の金額。このツールでは、亡くなった年から計算期間の最後まで家計を計算し直し、金融資産が一度もマイナスにならないために必要な一時金を逆算しています。

遺族基礎年金

国民年金から、18歳になった年度末までの子がいる配偶者（または子）に支給される年金。令和8年度は年847,300円に、子の加算（1人目・2人目は各243,800円、3人目以降は各81,300円）が付きます。2028年4月からは、子の加算が人数によらず1人あたり同じ額に引き上げられます（このツールでは令和8年度に換算して約29.25万円）。子が対象年齢を過ぎると終わります。

遺族厚生年金

厚生年金の加入者が亡くなったときに遺族へ支給される年金。おおむね「老齢厚生年金の報酬比例部分の4分の3」です。2028年4月から、子のいない60歳未満の配偶者への給付が終身から5年間の有期給付（そのぶん約1.3倍）に変わります（女性は1989年4月2日以後に生まれた人が対象）。いまの制度では、妻が亡くなったときに夫が55歳未満だと夫は受け取れず、18歳になった年度末までの子が受け取ります。

中高齢寡婦加算

遺族厚生年金を受け取る妻が40歳以上65歳未満で、遺族基礎年金が支給されない期間に上乗せされる加算（令和8年度は年635,500円）。2028年4月からの改正で段階的に縮小・廃止されます。

団体信用生命保険（団信）

住宅ローンの契約者が亡くなったときに、残債が保険金で完済される保険。多くの民間住宅ローンでは加入が必須です。必要保障額の計算では、この効果を自動で反映します。夫婦連生型（フラット35のデュエットなど）は、どちらが亡くなっても全額が完済されます。

ペアローン

夫婦それぞれが債務者となって、2本の住宅ローンを組む方法。団信もそれぞれに付くため、亡くなった方の名義のローンだけが完済され、もう一方の債務は残ります。収入合算（連帯債務・連帯保証）は1本のローンなので、ペアローンとは扱いが異なります。

必要保障額の逓減

必要保障額が年々減っていくこと。お子さまが大きくなるほど残りの教育費と養育期間が短くなり、資産が育ち、住宅ローンの残債も減るためです。ただし常に減り続けるわけではなく、遺族基礎年金が終わる時期などにいったん増えることがあります。

遺児育英年金

共済会や勤務先の制度で、亡くなった方のお子さまに在学中支給される年金。学齢区分ごとの月額と入園・入学時の一時金で定められていることが多く、このツールでもその形で入力します。

ご利用上の注意

入力内容はお使いのブラウザ上で計算され、結果はその場で表示されます。大切な内容は、PDF出力で手元に保存しておくことをおすすめします。