DECUMULATION ORDER SIMULATION

資産取り崩しシミュレーター[取り崩し順序編]

資産を預貯金(安全資産)と有価証券(リスク資産)に分けて、「どちらから取り崩すか」の違いを比較。5つの戦略の資産寿命・残高を横並びで確認できます。収益率順序リスク(シークエンス・オブ・リターン・リスク)を、下落ストレスシナリオ(決定論)とモンテカルロ・シミュレーション(資産が持つ確率)の2つの方法で検証できます。
結果は「利回り」と「値動きの大きさ」の置き方で大きく変わります。この2つを正確に予測できる人はいないため、幅をもって試すことを前提にご利用ください。

?3分でわかる使い方

このツールは「いくら取り崩すか」ではなく「どちらの資産から先に取り崩すか」を比べるためのものです。取り崩し額・利回り・下落の条件をそろえたうえで、順序だけを変えた5パターンを横並びで確認できます。

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① 資産を「預貯金」と「有価証券」に分けて入力
預貯金は普通預金・定期預金など元本が減らない資産、有価証券は投資信託・株式など値動きのある資産です。利回りは年率で、預貯金は0.2〜0.5%程度が目安。有価証券は、①の「資産クラス別の利回り・値動きの大きさ(GPIFの前提)」を開くと、GPIFが基本ポートフォリオの策定に用いている水準を確認でき、ボタン1つで入力できます。利回りと値動きの大きさは対になっているため、この表から選ぶと現実に整合した前提になります。
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② 毎月いくら取り崩すかを決める
定額は毎月の金額を固定する方法、定率は合計残高に対する年率で決める方法です(残高が減れば取り崩し額も減るため、資産が尽きにくくなります)。定率には「毎月◯万円は確保したい/◯万円までにしたい」というガードレール(下限・上限)も設定できます。ステージを追加すれば、「前半15年は定率5%、その後は定額6万円」のように途中で方式を変えられます。最終ステージの年数を空欄にすると「以後ずっと」の扱いです。
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③ 取り崩す順序(戦略)を選ぶ
下の5つから選びます。結果の「戦略比較」では、選択にかかわらず5つすべてが並びます。
A 預貯金から先値動きのある資産を後ろに残す。運用期間が長くなる一方、後半は下落の影響を受けやすくなります。
B 有価証券から先先にリスク資産を減らす。後半は預貯金だけになり値動きの心配は小さくなります。
C 残高比率で按分その時点の残高割合で両方から取り崩す。配分は徐々にずれていきます。
D 比率を維持(リバランス)按分に加えて毎年末に当初の比率へ戻す。下落した年は安くなった有価証券を買い増す動きになります。
E バケット(現金クッション)取り崩し額の今後数年分を預貯金で確保し、足りなくなった年末だけ有価証券から補充。下落の回復途中は補充を見送ります。
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④ 将来のシナリオの置き方を選ぶ(ここが本題)
利回りを一定と置いたままだと、順序の差は「利回りの高い資産を後に残したほうが有利」という当たり前の結論にしかなりません。将来の変動を入れてはじめて、預貯金というクッションを持つ意味が見えてきます。2つのタブを目的に応じて使い分けてください。
下落ストレス(決定論)「3年目に−40%・5年かけて回復」のように下落を1つ置きます。なぜそうなるかを追えるのが強みです。下落年を1年目・10年目・20年目と動かすと、同じ下落でも取り崩しの初期ほど資産寿命が短くなること(=収益率順序リスク)が実感できます。
モンテカルロ(確率)利回りが毎月ランダムに動く経路を多数つくり、「資産が持つ確率」を求めます。たまたまその下落だった、という話にならないため意思決定に使えるのが強みです。D(リバランス)やE(バケット)の価値が数値で表れるのもこちらです。入力するのは値動きの大きさ(標準偏差・年率)ひとつだけで、乱数シードは変更不要です。実行後の結果画面では、資産が尽きた年の分布と、σを振って結論の頑健性を確かめるσ感応度分析も確認できます。暴落の起きやすさを「厚い」に変えると、1か月あたりの急落をより現実に近い深さで織り込めます。
まず決定論で仕組みを理解し、続いてモンテカルロで確率を確かめる、という順番がおすすめです。
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⑤ 結果を読む
決定論モードでは「戦略比較」の表とグラフが中心です。「資産寿命(何年で尽きるか)」「期末残高」「累計取り崩し額」「下落による減少額」を5戦略で見比べます。
モンテカルロモードでは「資産が持つ確率」と「下位10%平均(うまくいかなかったときにどれだけ残るか)」が中心になります。成功確率が同じでも下位10%平均が大きい戦略は下振れに強い、と読みます。ファンチャートの帯は上位10%〜下位10%の幅です。さらに「詳しく見るケース」で悪いケース(下位10%)を選ぶと、その1本の経路について年次推移やグラフを具体的に確認できます。
いずれのモードでも、グラフの折れ線・棒・凡例をクリック(タップ)すると、その戦略に切り替わって以降のグラフ・表も連動します。スマートフォンではグラフをタップすると吹き出しが固定され、同じ場所をもう一度タップすると閉じます。
結果を見るときの注意点
  • 結果を最も大きく左右するのは「利回り」と「値動きの大きさ」です。そして将来のこの2つを前もって正確に予測することは、専門家にもできません。ひとつの数字を信じるのではなく、高め・低めの両方で試して結論が変わらないかを確かめる——それがこのツールのいちばん大事な使い方です。感応度分析(利回り/σ)はそのために用意しています。
  • 利回りは一定と仮定した簡易計算です。実際の運用は毎年上下に振れるため、結果は「幅をもった目安」としてご覧ください。
  • 税金・社会保険料・手数料・インフレは考慮していません。実質の購買力で考えたい場合は、利回りに「想定利回り−物価上昇率」を入力する方法があります(例:4%−2%=2%)。
  • 年金など毎月の収入は含めていません。取り崩し額の欄には「収入では足りない分」を入力してください。
  • 資産寿命が数か月違う程度の差は、前提のわずかな違いで簡単に逆転します。順位そのものより「どんな条件でどちらが有利になるか」の傾向をつかむことが大切です。
  • モンテカルロの「資産が持つ確率」はこのモデル上の目安です。リターンを正規分布(対数正規)と置いているため、現実の暴落(ファットテール)は過小評価されます。リーマンショック級の下落は、モデルの想定より高い頻度で起こると考えてください。
まず試してみるなら
  • 「サンプルを入力」を押すと、預貯金500万円+有価証券1,500万円・65歳開始の例が入ります。そこから金額や下落年を変えてみるのが近道です。
  • 結果が出ないときは、①の残高が両方0になっていないか、②の取り崩し額が空欄・0になっていないかをご確認ください。
取り崩し条件を入力
⚠️結果を左右するのは、金額よりも「利回り」と「値動きの大きさ」です
  • この2つを少し変えるだけで、資産寿命も期末残高も大きく変わります。取り崩し額や当初残高より影響が大きい場面が少なくありません。
  • いっぽうで、将来の利回りと値動きの大きさを前もって正確に当てることは誰にもできません。過去の実績も将来を約束するものではありません。
  • だからこそ、1つの数字を信じるのではなく、いくつかの値で試して「どこまでなら大丈夫か」を確かめるのがこのツールの使い方です。①のGPIF参考表で現実的な水準を選び、結果画面の感応度分析で前提を振ってみてください。
① 当初の資産残高(2つに分けて入力)必須
預貯金(安全資産)
残高
万円
利回り(年率)
有価証券(リスク資産)
残高
万円
利回り(年率)
投資信託・株式などを「有価証券」、普通預金・定期預金などを「預貯金」として入力します。どちらか一方だけ(もう片方は0)でも計算できます。
利回りはマイナスも入力できます(例:インフレ率を差し引いた実質利回りで見る、長期低迷のストレスを置く、など)。
参考:外国株式インデックスは実効年利 3.3〜5.5%・値動きの大きさ 20.4%、4資産均等分散は 2.7〜4.9%・10.3% 程度です(GPIFの前提にもとづく水準)。
この利回りの置き方が結果を最も大きく左右します。将来の利回りは誰にも正確には予測できないため、幅をもって(高め・低めの両方で)試すことをおすすめします。
?資産クラス別の利回り・値動きの大きさ(GPIFの前提)

GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が第5期中期目標期間(2025〜2029年度)の基本ポートフォリオを策定する際に用いた期待リターンとリスク(標準偏差)です。公的な資料にもとづく水準であり、将来の運用成果を約束するものではありません。

資産クラス 値動きの大きさ標準偏差・年率 実効年利過去30年投影ケース 実効年利成長型経済移行・継続ケース
国内債券2.6%0.5%2.7%
外国債券9.7%1.7%3.9%
国内株式19.2%3.0%5.2%
外国株式20.4%3.3%5.5%
4資産均等分散GPIF基本ポートフォリオ10.3%2.7%4.9%
右端のボタンを押すと、その利回りと値動きの大きさが①の有価証券の利回り④モンテカルロの値動きの大きさにまとめて入ります。利回りと値動きの大きさは対になっているため、片方だけを変えると現実には想定しにくい前提(債券並みの値動きで株式並みの利回り、など)になってしまう点にご注意ください。
「実効年利」に換算している理由

GPIFが公表している期待リターンは算術平均です(過去30年投影ケース:国内債券0.5%・外国債券2.2%・国内株式4.8%・外国株式5.4%/成長型経済移行・継続ケース:2.7%・4.4%・7.0%・7.6%、基本ポートフォリオはそれぞれ3.2%・5.4%)。

一方このツールの利回り欄は実効年利(幾何平均)として扱います。値動きが大きいほど両者の差(およそ 標準偏差² ÷ 2)は開き、外国株式では約2.1ポイントにもなります。算術平均の数字をそのまま入力すると、長期の複利計算で結果が系統的に楽観へ振れてしまうため、上の表では差し引いた値を掲載しています

2つのケースについて

いずれも令和6年財政検証の経済前提にもとづくものです。過去30年投影ケースは物価上昇率0.8%、成長型経済移行・継続ケースは物価上昇率2.0%が前提の名目値です。実質の購買力で考えたい場合は、この物価上昇率を差し引いた値を利回り欄に入力してください(例:4資産均等分散を成長型ケースの実質で見るなら 4.9%−2.0%=2.9%)。

GPIFはこのほかに高成長実現ケース・1人当たりゼロ成長ケースも想定しています。ここでは幅を示すため、中間の2ケースを掲載しました。

出典:GPIF「第5期中期目標期間における基本ポートフォリオについて(詳細)」(2025年4月1日適用)。リスク(標準偏差)は過去30年間の政策ベンチマークの月次リターンから推計されたもので、国内債券2.60%・外国債券9.72%・国内株式19.19%・外国株式20.35%・基本ポートフォリオ10.34%です。
https://www.gpif.go.jp/gpif/15324685gpif/5th_policy_asset_mix_details_jp.pdf
② 毎月いくら取り崩すか(ステージ設定)必須
🧮取り崩し額がまだ決まっていない方へ:生活費から逆算する任意
これは入力欄ではなく計算の手助けです。ここを使わなくても計算できます。②の取り崩し額がもう決まっている方は、そのまま下のステージ設定にお進みください。
生活費万円/月 収入万円/月
年金などの収入がある場合、資産から取り崩すのは不足分だけです。金額を入れて「定額ステージに入れる」を押すと、最初の定額ステージの「毎月」欄に反映されます。押すまでは何も変わりません。
各ステージの年数方式(定額/定率)を設定します(最大5ステージ・上から順に適用)。定率は毎月「合計残高 × 年率 ÷ 12」を取り崩します。定額の増減率はそのステージの初年を基準に毎年複利で増減します。最終ステージの年数を空欄にすると「以後ずっと」(表示年数まで)として計算します。合計年数が表示年数を超える場合は自動で延長します(全体で最長100年)。
③ どちらの資産から取り崩すか(戦略)必須
Eの設定 取り崩し額の今後年分を預貯金で確保
結果の「戦略比較」では、選択にかかわらず5つの戦略を横並びで確認できます。
④ 将来のシナリオをどう置くか任意
下落ストレスシナリオ(最大3回・回復あり)
過去の代表的な下落の大きさを目安にした設定です(下落の年は変えずに、深さと回復年数だけを差し替えます)。
指定した年の初め(その年の取り崩し前)に、有価証券の残高が下落するものとして計算します。回復年数を入れると、その年数をかけて下落分がちょうど戻る(V字回復)ものとして、回復期間中の有価証券の利回りを上乗せします。空欄なら回復なし(下落したまま)。

取り崩し期は、同じ平均利回りでも「いつ下落が起きたか」で結果が大きく変わります。これを収益率順序リスク(シークエンス・オブ・リターン・リスク)といい、取り崩しの初期に下落が来るほど資産寿命は短くなります。下落年を1年目・10年目・20年目と変えて比べると、その影響を実感できます。現金クッション(預貯金)の価値も、この下落局面でこそ表れます
⑤ 取り崩し開始年齢任意
入力すると、グラフや表の「年目」に年齢を併記します(例:開始65歳なら40年目=105歳)。空欄でもOKです。
⑥ 表示年数(最長)任意
資産が尽きない場合は、グラフ・表をこの年数まで表示し、結果も「この年数の時点」で判定します。空欄のままにすると40年として計算します。ステージの合計年数がこの年数を超える場合は、その終端まで自動で延長します。
このツールについて
  • 資産を預貯金(安全資産)有価証券(リスク資産)に分け、それぞれの残高と利回りを設定して取り崩しを試算します。
  • 「どちらから取り崩すか」の5つの戦略(預貯金から先/有価証券から先/残高比率で按分/当初比率を維持=年1回リバランス/バケット=現金クッションを保つ)を横並びで比較できます。
  • 取り崩し額はステージ設定で期間ごとに変更できます(例:当初10年は定率 → その後は定額。最大5ステージ)。
  • 下落ストレスシナリオは最大3回まで設定でき、「◯年かけて回復する」パターンも試せます。下落のタイミングを変えることで収益率順序リスク(シークエンス・オブ・リターン・リスク)を確認できます。
  • ①には、GPIFが第5期中期目標期間の基本ポートフォリオ策定に用いている資産クラス別の利回り・値動きの大きさを参考表として収録しています(ボタン1つで入力欄に反映できます)。
  • モンテカルロ・シミュレーション(最大10,000回)では、有価証券の利回りが毎月ランダムに変動する経路を多数つくり、資産が持つ確率・期末残高の中央値・下位10%平均を戦略ごとに比較できます。5つの戦略すべてに同じリターン経路を使うため、差が「運」ではなく順序の違いだけで決まります。
  • モンテカルロでは資産が尽きた年の分布をヒストグラムで表示します。同じ「資産が持つ確率」でも、尽きる時期が早いか遅いかは戦略によって異なります。
  • 暴落の起きやすさ(分布の裾の厚さ)を、正規分布・t分布(自由度8/5)から選べます。利回りと値動きの大きさは変えずに、1か月あたりの急落の深さだけを現実に近づけられます。それでも「資産が持つ確率」がほとんど変わらないこと自体が、取り崩し期に効くのは1回の暴落ではなく「悪い相場が続くこと」だという示唆になります。
  • σ感応度分析では、値動きの大きさを5水準に振って「資産が持つ確率」の変化を比較します。線が交差する水準を見れば、現金クッションやリバランスが効きはじめる境目が分かります。
  • 定率の取り崩しには下限・上限(ガードレール)を設定できます。
  • 結果は「戦略比較」「資産推移(預貯金・有価証券の内訳)」「毎年の取り崩し額(どちらの資産から取り崩したか)」を表とグラフで表示します。
⚠️ 利回りを一定と仮定した場合、取り崩す順序の差は利回りの差だけで決まるため、利回りの高い資産をあとに残す戦略が常に有利に見えます。しかし現実の取り崩し期には収益率順序リスク(シークエンス・オブ・リターン・リスク)——同じ平均利回りでも、下落が取り崩しの初期に来るか後半に来るかで結果が大きく変わる——が働きます。現金クッション(預貯金)やリバランスの本来の価値は、下落局面で有価証券を安値で売らずに済むことにあります。④で下落ストレスシナリオを設定する(決定論)か、モンテカルロで確率を見ることをおすすめします。モンテカルロの確率はモデル上の目安であり、いずれの結果も将来の成果を保証するものではありません。
そのうえで最も大切な点:結果を決めるのは入力する「利回り」と「値動きの大きさ」であり、この2つを将来にわたって正確に予測することは誰にもできません。だからこそ、利回り感応度分析・σ感応度分析で前提を振り、どの前提でも変わらない結論はどれかを確かめてください。
シミュレーション結果
当初の資産残高(合計)
取り崩し方
結果
項目金額
戦略比較(5つの取り崩し方)

取り崩し額・利回り・下落シナリオを同じ条件にして、取り崩す順序だけを変えた場合の結果です。

▲ 合計残高(預貯金+有価証券)の推移を戦略ごとに重ねたものです。折れ線や上の凡例をクリック(タップ)すると、その戦略に切り替わります。
戦略結果累計取り崩し額期末残高
資産推移グラフ
預貯金 残高
有価証券 残高
累計取り崩し額
毎年の取り崩し額(どちらの資産から取り崩したか)
預貯金から
有価証券から
有価証券の利回り感応度分析

取り崩し条件・戦略・預貯金利回りを固定し、有価証券の利回りだけを変えた場合の結果です。実際の利回りは変動するため、幅をもった目安としてご覧ください。

有価証券の利回り結果累計取り崩し額
年次推移(各年末時点)
計算条件:毎月、月初に取り崩し → 残った資産をそれぞれの利回りでその月運用、として年末時点の残高を集計しています。利回り(年率)は実効年利として扱い、月利=(1+年率)^(1/12)−1 に換算します。定率は毎月「合計残高 × 年率 ÷ 12」を取り崩し、取り崩す順序(戦略)に従って2つの資産に充当します。片方の資産が不足した月は、残りをもう片方から取り崩します。下落ストレスシナリオは、指定年の初め(取り崩し前)に有価証券残高を一度だけ減額します。 利回りが一定の前提では、順序の差は利回り差だけで決まる点にご注意ください(下落シナリオまたはモンテカルロの利用を推奨)。モンテカルロモードでは、有価証券の月次リターンを対数正規分布(入力利回りを幾何平均、入力標準偏差を年率換算のばらつきとする)から生成し、預貯金は入力利回りのまま固定しています。「暴落の起きやすさ」でt分布を選んだ場合は、対数リターンのブレを平均・分散はそのままに標準化したt分布(自由度8または5)から生成します。いずれの設定でも月次リターンは互いに独立としているため、値動きの荒れた相場が続くこと(ボラティリティ・クラスタリング)や、下落と回復の連動は再現していません。税金(運用益・売却益への課税)、手数料等のコストは考慮していません。金額は万円未満を四捨五入して表示しています。