資産を預貯金(安全資産)と有価証券(リスク資産)に分けて、「どちらから取り崩すか」の違いを比較。5つの戦略の資産寿命・残高を横並びで確認できます。収益率順序リスク(シークエンス・オブ・リターン・リスク)を、下落ストレスシナリオ(決定論)とモンテカルロ・シミュレーション(資産が持つ確率)の2つの方法で検証できます。
結果は「利回り」と「値動きの大きさ」の置き方で大きく変わります。この2つを正確に予測できる人はいないため、幅をもって試すことを前提にご利用ください。
このツールは「いくら取り崩すか」ではなく「どちらの資産から先に取り崩すか」を比べるためのものです。取り崩し額・利回り・下落の条件をそろえたうえで、順序だけを変えた5パターンを横並びで確認できます。
GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が第5期中期目標期間(2025〜2029年度)の基本ポートフォリオを策定する際に用いた期待リターンとリスク(標準偏差)です。公的な資料にもとづく水準であり、将来の運用成果を約束するものではありません。
| 資産クラス | 値動きの大きさ標準偏差・年率 | 実効年利過去30年投影ケース | 実効年利成長型経済移行・継続ケース | |
|---|---|---|---|---|
| 国内債券 | 2.6% | 0.5% | 2.7% | |
| 外国債券 | 9.7% | 1.7% | 3.9% | |
| 国内株式 | 19.2% | 3.0% | 5.2% | |
| 外国株式 | 20.4% | 3.3% | 5.5% | |
| 4資産均等分散GPIF基本ポートフォリオ | 10.3% | 2.7% | 4.9% |
GPIFが公表している期待リターンは算術平均です(過去30年投影ケース:国内債券0.5%・外国債券2.2%・国内株式4.8%・外国株式5.4%/成長型経済移行・継続ケース:2.7%・4.4%・7.0%・7.6%、基本ポートフォリオはそれぞれ3.2%・5.4%)。
一方このツールの利回り欄は実効年利(幾何平均)として扱います。値動きが大きいほど両者の差(およそ 標準偏差² ÷ 2)は開き、外国株式では約2.1ポイントにもなります。算術平均の数字をそのまま入力すると、長期の複利計算で結果が系統的に楽観へ振れてしまうため、上の表では差し引いた値を掲載しています。
いずれも令和6年財政検証の経済前提にもとづくものです。過去30年投影ケースは物価上昇率0.8%、成長型経済移行・継続ケースは物価上昇率2.0%が前提の名目値です。実質の購買力で考えたい場合は、この物価上昇率を差し引いた値を利回り欄に入力してください(例:4資産均等分散を成長型ケースの実質で見るなら 4.9%−2.0%=2.9%)。
GPIFはこのほかに高成長実現ケース・1人当たりゼロ成長ケースも想定しています。ここでは幅を示すため、中間の2ケースを掲載しました。
| 項目 | 金額 |
|---|
取り崩し額・利回り・下落シナリオを同じ条件にして、取り崩す順序だけを変えた場合の結果です。
| 戦略 | 結果 | 累計取り崩し額 | 期末残高 |
|---|
取り崩し条件・戦略・預貯金利回りを固定し、有価証券の利回りだけを変えた場合の結果です。実際の利回りは変動するため、幅をもった目安としてご覧ください。
| 有価証券の利回り | 結果 | 累計取り崩し額 |
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