ASSET DECUMULATION SIMULATION

資産取り崩しシミュレーター

老後の資産が何年もつかを試算。運用を続けながら毎月取り崩したときの残高推移を、定額・定率・期間指定（均等口数）の3方式に加え、期間ごとに方式を切り替える「組み合わせ」でも確認できます。条件を2パターン入れて比べることもできます。

使い方マニュアル
このツールについて（取り崩し方法・比較）
  • 定額（金額指定）：毎月一定額を取り崩し、資産が何年もつかを表示します（金額は期間ごとに変更でき、期間ごとの増減率でインフレ調整もできます）。
  • 定額（期間指定）：指定年数でちょうど使い切る毎月の取り崩し額を逆算します。
  • 定率：毎月、残高に一定割合を掛けた額を取り崩します（率は期間ごとに変更できます）。
  • 期間指定（均等口数）：毎月同じ口数を売却。基準価額上昇で取り崩し額は年々増え、期間終了時にゼロになります。
  • 組み合わせ：期間（ステージ）ごとに方式を切り替えます（例：当初10年は定率 → 次の15年は定額 → 最後は使い切り）。最大5ステージまで設定できます。
  • 2つの条件を比べる：「別の条件（パターンB）と比べる」を押すと、条件を2組（A・B）入れて、資産がもつ期間・取り崩しの合計・残高の推移を並べて比べられます。BはAと同じ条件から始まるので、変えたいところだけ直してください。
  • 結果は「取り崩し額」「運用益」「残高の推移」を表とグラフで表示します。

取り崩しの条件を入れる

取り崩し条件を入力
① 当初の資産残高必須
万円
取り崩しを始める時点の資産額。
② 運用利回り（年率）必須
％
取り崩しながらも残った資産はこの利回り（毎月複利）で運用するものとします。
③ 取り崩し方法必須
定額（金額指定）：毎月いくら取り崩すかを指定し、資産が何年もつかを計算します。各期間に増減率を設定すれば、インフレに合わせて取り崩し額を毎年増減させることもできます（マイナス可）。
毎月の取り崩し額（期間ごとに設定できます）
「○年目〜○年目は毎月△万円」を期間ごとに設定できます。あわせて各期間に増減率（％／年）を設定でき、インフレなどに合わせて取り崩し額を毎年増減させられます（マイナス可・初期値0％）。増減率は、その期間の毎月額を期首（その期間の初年）の基準額とし、期間内で毎年その率で複利増減します。期間が重なった場合は後の行が優先され、どの期間にも入らない年は取り崩し0として計算します。開始年が空欄のときは1年目から、終了年が空欄のときは最終年（表示年数）までとして扱います。
④ 取り崩し開始年齢任意
歳
入力すると、グラフや表の「年目」に年齢を併記します（例：開始60歳なら40年目＝100歳）。空欄でもOKです。
⑤ 表示年数（最長）任意
年
取り崩し額が小さく資産が尽きない場合や定率取り崩しでは、グラフ・表をこの年数まで表示し、結果も「この年数の時点」で判定します。設定した期間がこの年数を超える場合は、その期間の終端まで自動で延長します。
⚠️ 運用利回りは一定と仮定した概算です。実際の相場は変動し、特に取り崩し期では資産の減りが想定より早まる可能性があります（収益率配列のリスク）。将来の成果を保証するものではありません。

計算結果

入力した内容はこの画面の中だけにあり、URLには自動で書き込みません。上のボタンを押したときだけ、入力内容を埋め込んだURLが作られてコピーされます（資産残高や取り崩し額などの金額も含まれますので、共有先にはご注意ください。パターンA・Bを比べているときは、両方の条件が入ります）。サーバーには何も送信されません。このページを閉じたり再読み込みすると、入力した内容は残りません。あとで開き直したいときは、上のボタンでURLをコピーして保存しておいてください。

シミュレーション結果
当初残高
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取り崩し額
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結果
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項目金額
資産推移グラフ
年末残高
累計取り崩し額
毎年の取り崩し額
取り崩し額（年間）
運用利回り感応度分析

取り崩し条件を固定し、運用利回りだけを変えた場合の結果です。実際の利回りは変動するため、幅をもった目安としてご覧ください。

運用利回り結果累計取り崩し額
年次推移（各年末時点） 運用利回り（年率）：—
年目取り崩し額（年間）運用益（年間）年末残高累計取り崩し
計算条件：当初残高は取り崩し開始時点の資産額です。毎月、月初に取り崩し → 残った資産をその月運用、として年末時点の残高を集計しています。運用利回り（年率）は実効年利として扱い、月利＝(1+年率)^(1/12)−1 に換算して計算します（例：年率5％なら12か月でちょうど5％）。 税金（運用益・売却益への課税）、購入時手数料・信託報酬等のコストは考慮していません。NISA・iDeCo等の非課税口座からの取り崩しを想定する場合は売却益が非課税となります。金額は万円未満を四捨五入して表示しています。

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