持っている資産と借りているお金を並べて、純資産といまの「増えるスピード」を診断します。金利が上がったときの影響や、これから稼ぐお金・年金まで含めた生涯の姿も確かめられます。
家計を会社の決算書のように見ます。持っているもの（資産）から返すもの（負債）を引いた残りが純資産。 さらに、資産が生む利回りと借入の金利を比べると、いまの家計が純資産をどれくらいのスピードで増やしているかが見えます。
利回りは「1年あたりどれくらい増えると見込むか」の前提値です。比べるときは、資産の利回りを税引後（課税口座は20.315%を差し引き）、借入を住宅ローン控除を反映した実質金利にそろえています。株式・投資信託の初期値はGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が公表する期待リターンを使っていますが、実際の運用成果は毎年上下します。
種類を選ぶと利回りの初期値が入ります。実際の商品に合わせて書き換えてください。口座区分は税引後の利回りを出すために使います。
自宅は「家賃を払わずに住めている」こと自体が価値を生みます。仮に同じ家を借りたらいくらかを入れることで、自宅の利回りを計算します。
同じ家に、同じように住んでいます。違うのは、賃貸の方が毎月15万円を大家さんに払っているのに対し、持ち家の方は払っていないという点だけです。 この「払わずに済んでいる 年180万円」を、自宅という資産が生んだ収益とみなすのが帰属家賃の考え方です。 ここから維持費（固定資産税・修繕費・保険料など）を引いた残りが、自宅の実質的な利回りになります。
この見方をしないと、持ち家の方は自宅という大きな資産を持ちながら、そこからの収益がゼロと数えられてしまいます。 賃貸の方と同じものさしで比べるために、このツールの「総合」では帰属家賃を含めて計算しています。 ぴんと来ない場合は、上の「金融資産のみ」に切り替えると、自宅と住宅ローンの両方を外して見ることもできます。
いま残っている借入の残高と金利を入れてください。種類を選ぶと金利の目安が入ります。残り年数（完済まであと何年か）は任意ですが、入れると「生涯」タブの推移の図で返済によって減っていく形が描けます。
ここから下は、上で入力した内容にもとづく結果です。入力を変えると自動で更新されます。
変動金利は、いまの水準が続く保証がありません。いまの残高のまま金利だけが上がった場合に、借入のコストと純資産の利回りがどう動くかを並べます。
| 金利の上昇幅 | 借入のコスト | 純資産の利回り | 年間の利息 | 毎月の返済額 |
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| 項目 | 金額 | 利回り |
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いまのバランスシートは、手元にあるものだけを並べたものでした。ここではこれから稼ぐお金（人的資本）、これから受け取る年金、これから使うお金を、それぞれ現在の価値に換算して同じ表に載せます。 働いて得る力も、これから必要になる生活費も、金額に直せばバランスシートに乗ります。
数十年先までの前提を置いた粗い試算です。特に将来のお金をどう数えるかで金額は大きく動きます。結果の絶対値ではなく、資産の内訳がどうなっているか、前提を変えると何がどう動くかを見るための図としてお使いください。
金額を直すときはいまのバランスシートに戻って編集してください。発展編では実物資産と住宅ローンを必ず含めて計算します（生涯の住居費と対応させるため）。
将来のお金を「いまの価値」に直すときの年率です。すべて実質ベース（物価上昇を差し引いたあと）で置いています。働き方を選ぶと自動で入りますが、ここで直接書き換えることもできます。
ここから下は、上で入力した内容にもとづく結果です。数十年先までの前提を置いた粗い試算です。
人的資本の割引率だけを振ったときの金額です。前提の置き方で結果が動くことを確かめるための表で、どれが正しいというものではありません。
| 人的資本の割引率 | 人的資本 | 経済的純資産 |
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| 項目 | 現在価値 | 前提 |
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このツールに出てくる言葉を、専門用語をなるべく使わずにまとめました。分からない言葉が出てきたら、ここに戻ってきてください。
わかりやすさを優先しているため、専門的には厳密でない表現も含まれています。制度の詳細は、出典・前提に挙げた公的機関のページをご確認ください。
期待リターンの初期値：年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）「第5期中期目標期間における基本ポートフォリオについて（詳細）」（2025年3月）、「基本ポートフォリオの考え方」。国内債券1.6%・外国債券3.3%・国内株式5.9%・外国株式6.5%は、同資料の「成長型経済移行・継続ケース」と「過去30年投影ケース」の単純平均です。バランス型（4資産均等）4.3%はこの4つの平均、全世界株式6.5%は外国株式と同じ値を置いています。いずれも名目ベースです。
運用益への税率：20.315%（所得税15%＋復興特別所得税0.315%＋住民税5%）は国税庁「No.1463 株式等を譲渡したときの課税（申告分離課税）」によります。NISAは金融庁「NISA特設ウェブサイト」、iDeCo・企業型DCはiDeCo公式サイトをご参照ください（iDeCoは運用中が非課税で、受け取り時に退職所得控除・公的年金等控除の範囲で課税されます）。
住宅ローン控除：控除率0.7%は国税庁「No.1211-1 住宅の新築等をし、令和4年以降に居住の用に供した場合（住宅借入金等特別控除）」によります。本ツールは「金利 − 0.7%」で実質金利を簡便に出しており、実際の控除額は年末残高・借入限度額・所得税額などによって変わります。
借入金利の初期値：教育ローン4.05%は日本政策金融公庫「教育一般貸付（国の教育ローン）」、奨学金（第二種）は日本学生支援機構（JASSO）「奨学金」の水準を目安にしています。いずれも改定されるため、実際の適用金利は各機関の最新情報をご確認ください。
物価上昇率の初期値：2.0%は日本銀行「2％の『物価安定の目標』」に合わせた置き方です。「実質ベース」の欄と「生涯のバランスシート」タブは、この率を差し引いた値で計算しています。
このページで使っている言葉の意味は、上の「用語集」にまとめています。分からない言葉が出てきたら、そちらもあわせてご覧ください。
金額の入力欄はすべて万円単位です。カンマ（1,000）や全角の数字（１０００）を打っても同じ値として読み取り、欄を離れたときに3桁ごとのカンマを付けて整えます。
毎月の返済額は、住宅ローンの残高・契約上の金利・残りの返済期間から、元利均等返済・ボーナス返済なしで計算した概算です（住宅ローン控除は税金が戻る仕組みで引き落とし額そのものは変わらないため、この計算だけは実質金利ではなく契約上の金利を使っています）。金利が上がったあとの額は「その時点で組み直したらいくらか」を示すもので、変動金利の5年ルール・125%ルールによる据え置きは反映していません。
以下は本ツールが目安として置いた値で、公的な出典があるものではありません。
金額はすべて概算で、税・社会保険料の細かな取り扱いや個別の契約条件までは反映していません。実際の判断にあたっては最新の公表資料と、必要に応じて専門家への相談とあわせてご検討ください。